BTC急騰「5日で12%反発」8.5万ドル突破しショート勢一掃

この記事の要点

  • BTC8.5万ドル突破、50週移動平均線を45週ぶり回復
  • 24時間で約1,120億円のポジションが強制清算

ビットコイン急騰で今年1月以来の高値回復

2026年9月21日、ビットコイン(BTC)が24時間で5.7%上昇し、一時86,500ドル(約1,360万円)を突破して今年1月以来となる高値を回復しました

ビットコインは9月15日のCLARITY(クラリティ)法案の否決と翌16日のFRB(連邦準備制度理事会)による利上げを挟み、一時76,000ドル(約1,195万円)付近まで下落していました。

その後はわずか5日間で約12%反発し、同時期には原油安に伴う米長期金利の低下や、価格上昇に伴うショートポジションの大規模な強制清算も確認されています。

9月20日に終えた週には週足終値が50週移動平均線を45週ぶりに上回り、テクニカル面でも節目となる水準を回復しました。

イーサリアム(ETH)は5.4%高の2,724ドル(約43万円)、XRP(エックスアールピー)は6.4%高の1.47ドル(約230円)、ソラナ(SOL)は6.6%高の115ドル(約2万円)まで上昇し、仮想通貨(暗号資産)市場全体に買いが波及しています。

ビットコイン急反発を生んだ3つの材料

原油4日続落で米長期金利が5%割れ

ビットコインが反発した局面では、ブレント原油が9月21日まで4営業日続けて下落し、1バレルあたり100ドル台前半まで値を下げました。

原油は中東情勢の緊張を背景に9月中旬まで100ドルを超える水準で推移していましたが、米国とイランの対話進展への期待から売りが優勢となっています。

原油価格の下落と重なる形で、9月中旬に5%を超えていた米10年債利回りも再び5%を下回る水準まで低下しました。

米10年債利回りの低下は、金利上昇局面で売られやすかったビットコインにとっても、市場で意識される材料となっています。

BTC50週線を45週ぶりに上抜け

テクニカル面では、Galaxy Research(ギャラクシーリサーチ)で全社リサーチ責任者を務めるアレックス・ソーン氏が9月21日、ビットコインの週足終値が50週移動平均線を上回った報告しました。

同氏が示したデータでは、9月20日に終えた週の終値は81,159ドル(約1,280万円)で、50週移動平均線の約78,786ドルを約3%上回る水準に達しています。

週足終値が同線を上回るのは2025年11月9日以来で、その後の44週はいずれも50週移動平均線を下回って推移してきました。

ソーン氏はこの回復について「過去の弱気相場では相場の底入れを判断するうえで有力な材料になってきた」と指摘し、2011年以降の弱気相場で50週移動平均線を回復した13回のうち11回で、その後に新たな安値を付けなかったと分析しています。

こうした実績を背景に、50週移動平均線の回復は買いの加速を後押しする材料となりました。

ショート清算が連鎖、1時間で470億円

CoinGlassのデータによると、ビットコインが84,000ドル(約1,320万円)を突破した1時間だけで約3億1,300万ドル(約490億円)が清算され、その96%にあたる約3億ドル(約470億円)をショートが占めました

同じ1時間では、ビットコインの清算額が約2億2,600万ドル(約355億円)、イーサリアムが約5,900万ドル(約93億円)に達しました。

24時間の累計清算額は約7億1,000万ドル(約1,120億円)に膨らみ、約13万5,000人のトレーダーが清算の対象となっています。

最大の単独清算はBinance(バイナンス)で発生した約1,100万ドル(約17.3億円)相当のビットコインポジションとなっています。

ETF週間流入は10億円にとどまる

デリバティブ市場で大規模な清算が発生した一方、中長期資金の代表格となるビットコイン現物ETFへの資金流入は低調な水準にとどまっています。

SoSoValueのデータによると、9月18日までの週間純流入額は621万ドル(約10億円)となりました。

これは2024年1月の取引開始以降でも極めて小さい週間流入額で、今回の上昇がETF(上場投資信託)への大規模な資金流入を伴う動きではなかったことを示しています。

ETFを通じた資金流入が限定的ななか、85,000ドル回復後に現物市場への資金流入が拡大するかも今後の確認材料となっています。

BTC8.5万ドル維持なるか、今後の注目材料

ビットコインは85,000ドル台を回復した一方、スポットビットコインETFへの資金流入は依然として限定的な水準にとどまっています。

こうしたなか、9月24日にはドナルド・トランプ米大統領と習近平中国国家主席による首脳会談が予定されており、貿易関税や中東情勢をめぐる協議の行方に市場の関心が集まっています。

その後は9月30日の米個人消費支出(PCE)物価指数と10月2日の米雇用統計も控えており、85,000ドル台を回復したビットコインの次の方向性を見極めるうえで注目される指標となっています。

※価格は執筆時点でのレート換算(1ドル=157.37 円)

>>ビットコイン関連の最新ニュースはこちら

Source:アレックス・ソーン氏X投稿 / CoinGlass / SoSoValue
サムネイル:AIによる生成画像

Preferred Source
Google検索とAIモードで、当メディアの
ニュースを優先して表示します。
BITTIMES を優先ソースに設定
Googleアカウントが必要です。いつでも変更できます。

参照元:仮想通貨ニュース最新一覧【毎日更新】 - 仮想通貨ニュースメディア ビットタイムズ

コメント

タイトルとURLをコピーしました