この記事の要点
- マルティネス氏、BTC週足+26%急騰は弱気相場終了の兆しと分析
- 2019年・2023年も同水準の週足急反発後に強気転換
まずはビットコイン（BTC）を詳しく
BTC週足26%超急騰、弱気相場終了の兆しか
著名仮想通貨アナリストのアリ・マルティネス氏は2026年8月22日、自身のX（旧Twitter）で、直近のビットコイン（BTC）の急伸が過去に弱気相場が終わった局面と同じパターンを描いているとの見解を示しました。
同氏によれば、ビットコインはこの1週間で6万2,700ドル（約996万円）から7万9,500ドル（約1,263万円）まで上昇し、週足での騰落率は+26.81%に達しました。
過去2回の弱気相場が終わった局面でも、市場の大半が予想していなかった急激な週足の反発が起きており、その後はいずれも強気局面へ移行したと指摘しています。
マルティネス氏は、今回の急反発も過去の弱気相場終了時と似た反転パターンを描いている可能性があるとみています。
BITCOIN GOD CANDLE = NEW BULL MARKET
One feature has marked the end of Bitcoin bear markets in the past two cycles: an explosive weekly reversal that catches nearly everyone off guard.
It often begins as a short squeeze. As price rises, bearish traders add new short positions,… pic.twitter.com/73WoS8LxaR
— Ali Charts (@alicharts) August 22, 2026
過去2回のビットコインの弱気相場では、相場の転換点で共通する動きが見られました。それは、多くの投資家が予想していないタイミングで発生する、急激な週足の反発です。
こうした上昇は、まずショートスクイーズから始まることがあります。価格が上昇すると、弱気なトレーダーが新たにショートポジションを積み増します。しかし、上昇が加速すると、それらのポジションが次々と清算され、さらに価格を押し上げる展開につながります。
（中略）過去のパターンが今回も繰り返されるのであれば、このような力強い週足の反転は、ビットコインが新たな強気サイクルに入ったことを示す初期シグナルとなる可能性があります。
「BTCは30万〜40万ドルへ」
2019年と2023年のBTC反転に共通点
ショートスクイーズが引き起こす急騰の連鎖
マルティネス氏によると、こうした急反転はショートスクイーズから始まることが多く、価格が上昇するなかでも下落を見込むトレーダーが新たな空売りポジションを積み上げる傾向があるとしています。
その後も価格が上昇すると、空売りポジションの清算に伴う買い戻しが連鎖し、その買い戻しがさらなる上昇を招く構造になっていると説明しています。
この連鎖によって短期間で上昇の勢いが強まり、多くの市場参加者の予想に反する急激な週足の反転が起こると同氏は指摘しました。
2019年+31%・2023年+24%、底打ちを告げた急伸
その例としてマルティネス氏は2019年の値動きを挙げており、ビットコインは週足で+31.98%上昇し、弱気相場の終了と新たな強気局面の始まりを示す動きになったとしています。
大手取引所FTXの破綻後で悲観的な見方が強まっていた2023年1月にも、ビットコインは1週間で+24.90%上昇し、それまで市場を覆っていた弱気の見方を大きく覆したと振り返りました。
「10月底打ち」予想に反したBTCの急反発
今回の急伸前には、4年周期説を根拠にビットコインが今年10月ごろに底を打つとの予想が多くの市場参加者の間で広がっていたとマルティネス氏は指摘しました。
しかし実際には、ビットコインはこうした予想に先んじて反発し、6万2,700ドルからわずか1週間で7万9,500ドルまで駆け上がったといいます。
マルティネス氏は、過去と同じパターンをたどるのであれば、この力強い週足の反転がビットコインの新たな強気サイクル入りを示す初期シグナルになり得るとみています。
「2023年夏の既視感」
周期説かマクロか、割れるBTC底打ちの見方
ビットコインの底打ちをめぐっては、米Grayscale（グレースケール）のザック・パンドル氏も2026年7月22日に公表したレポートで、マルティネス氏とは異なる視点から分析しています。
パンドル氏は、半減期を軸とする従来の4年周期だけではなく、現在のビットコイン相場では金融政策や景気などのマクロ経済要因を重視する必要があるとの考えを示しています。
機関投資家の参入が進んだことで、ビットコインは株式や債券に近い金融資産として扱われるようになり、半減期よりも金融政策や景気動向の影響を受けやすくなったとみています。
こうした認識からパンドル氏は、FRB（米連邦準備制度理事会）が利上げに動かなければ、ビットコインの弱気相場はすでに底を打った可能性があるとの見方を明らかにしました。
過去の値動きとマクロ環境の双方から底打ちの可能性が指摘されるなか、今回の急反発が2019年や2023年と同じく弱気相場の終了につながるのかに市場の関心が集まっています。
※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=158.74 円）
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Source：アリ・マルティネス氏X投稿
サムネイル：AIによる生成画像
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