仮想通貨取引所「コインチェック」とは？基本情報・特徴・メリットなどを解説
仮想通貨取引所「Coincheck（コインチェック）」の基本情報やサービスの概要、取り扱う仮想通貨・特徴・メリット・デメリットなどを初心者向けにわかりやすく解説します。
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Coincheck（コインチェック）とは
Coincheck（コインチェック）とは、コインチェック株式会社が運営する日本の大手仮想通貨取引所です。2014年8月にサービスを開始した同社は、2018年4月にマネックスグループ株式会社と買収契約を結んだため、現在はマネックスグループの完全子会社となっています。
豊富な仮想通貨と様々なサービスを提供している同社は日本国内で非常に高い人気を誇っており、仮想通貨投資の初心者からも人気の取引所となっています。
他社では提供されていない仮想通貨やサービスをいち早く取り入れている同社は「一般社団法人日本ブロックチェーン協会（JBA）」にも参画しています。
取り扱う仮想通貨
Coincheck（コインチェック）が取り扱っている仮想通貨は以下の12銘柄となります。（2020年4月現在）
・ビットコイン（Bitcoin/BTC）
・イーサリアム（Ethereum/ETH）
・ライトコイン（Litecoin/LTC）
・エックスアールピー（Ripple/XRP）
・ネム（NEM/XEM）
・リスク（Lisk/LSK）
・ファクトム（Factom/FCT）
・モナコイン（Monacoin/MONA）
・ステラルーメン（Stellar Lumens/XLM）
・クアンタム（Qtum/QTUM）
・ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）
・イーサリアムクラシック（EthereumClassic/ETC）
サービスの種類・概要
コインチェックは様々な仮想通貨関連の豊富なサービスを提供していることでも知られています。コインチェックで提供されているサービスの種類とその概要は以下の通りです。
仮想通貨の購入・売却
「仮想通貨の購入・売却サービス」では、ビットコインなどの仮想通貨を簡単に売買することができます。同サービスはアカウント開設後、指定の口座に日本円や仮想通貨を入金することによって利用することができ、平日・土日に関係なく24時間いつでも500円から仮想通貨を購入・売却できます。
仮想通貨の送金・入金
コインチェックで購入した仮想通貨は同社が管理する仮想通貨ウォレットに保管されますが、外部に別の仮想通貨ウォレットを持っているユーザーは、別のウォレットに仮想通貨を送金することもできます。
コインチェックのウォレットに外部から仮想通貨を入金する場合には、受け取り用の「QRコード」を表示させることもできるため、外部ウォレットでQRコードをスキャンすることによってスムーズに入金することができます。
仮想通貨の取引
取引所サービスでは、日本国内で最も多い合計12種類の仮想通貨を取引することができます。ブラウザから「トレードビュー」にアクセスすれば、高性能チャートを利用しながら本格的な取引を行うことも可能です。また、取引手数料が”無料”であるという点も同社の魅力であると言えます。
同社ではAPIを使った自動取引もでき、各アカウントでAPIキーおよびプライベートキーの発行が可能です。
仮想通貨の大口OTC取引
大口OTC取引サービスは、「50BTC〜225BTC」といった大量の仮想通貨を買い手と売り手で直接取引できるサービスとなっています。一般的な取引所などで巨額な仮想通貨を取引した場合には、希望価格と大幅に乖離した価格で約定してしまう可能性がありますが、大口OTC取引サービスを利用すればそのようなリスクを抑えることができます。
同サービスは全ての仮想通貨に対応している訳ではないものの、対応通貨は徐々に増えてきており、記事執筆時点では「BTC・ETH・XRP・LTC・BCH」に対応しています。
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仮想通貨積立「Coincheckつみたて」
「Coincheckつみたて」のサービスを利用すれば、毎月一定額を自動で積み立てながら、安定して仮想通貨に投資することができます。積立金額は月々1万円〜10万円の範囲内で1,000円単位で設定することができ、口座振替手数料・積立サービス手数料は”無料”となっています。
引き落とし先となる銀行口座を指定すれば、入金から購入までの作業が全て自動で行なわれるため、手軽に仮想通貨投資を始めることが可能です。積立プランは「月イチつみたてプラン」と「毎日つみたてプラン」の2つから選ぶことができます。
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貸仮想通貨「Coincheck lending」
貸仮想通貨（Coincheck lending）のサービスを利用すれば、自分が保有している仮想通貨をコインチェックに貸し出すことによって、貸し出し期間に応じた賃借料を受け取ることができます。
このサービスは同社が取り扱っている全ての仮想通貨に対応しているため、仮想通貨を長期的に保有したいと考えている方には魅力的なサービスとなっています。貸出期間は「14日間・30日間・90日間・180日間・365日間」の中から選択することができ、最大年率5％の賃借料を受け取ることが可能です。
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電気料金×ビットコイン「Coincheckでんき」
「Coincheckでんき」のサービスを利用すれば、電気料金の支払いでビットコインを使用したり、支払い金額の1〜7%をビットコインで受け取ることができます。ビットコインで支払った場合には、既存の電気料金よりも1〜7％お得な料金で支払うことが可能です。
同サービスは日本全国ある様々な電力会社に対応しており、スマートメーターが設置されていない場合にはスマートメーターへの交換も無料で行うことができます。
ガス料金×ビットコイン「Coincheckガス」
「Coincheckガス」のサービスを利用すれば、支払ったガス料金の3％をビットコインで受け取ったり、ビットコインでガス料金を支払って3％の割引を受けることができます。
なお、このサービスの対象者は『東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・茨城県・栃木県・群馬県に住んでいるご家庭で”東京ガス（都市ガス）”を利用しているユーザー』となっています。（2020年4月時点）
仮想通貨と交換「Coincheckアンケート」
「Coincheckアンケート」のサービスを利用すれば、アンケートに回答するだけで「BTC・ETH・XRP」などの仮想通貨をもらうことができます。このサービスは国内最大手のインターネット・マーケティング・リサーチカンパニー「MACROMILL（マクロミル）」との提携によって提供されています。
コインチェックとマクロミルを利用している方であれば、マクロミルでアンケートに回答し、仮想通貨へのポイント交換申し込みを行うことによって、コインチェック残高で仮想通貨を受け取ることができます。
各種手数料
コインチェックの各種手数料は以下の通りです。（2020年4月時点）
取引所手数料
【Taker 手数料】
無料
【Maker 手数料】
無料
入出金手数料
【銀行振込（日本円）】
無料（振込手数料は自己負担）
【コンビニ入金】
3万円未満：770円
3万円以上30万円以下：1,018円
※入金額から手数料が差し引かれます
【クイック入金】
3万円未満：770円
3万円以上50万円未満：1,018円
50万円以上：入金金額×0.11％+495円
※入金額から手数料が差し引かれます
【日本円出金】
407円
借入手数料
【ビットコイン借入】
0.05％／日
※金利は借入期間満了時にまとめて支払い
スワップ手数料
【新規約定時】
ロングポジション：取引約定金額（円）×0.04％
ショートポジション：取引約定数量（BTC）×0.05％
【繰越し時（新規約定時から24時間ごと）】
ロングポジション：取引約定金額（円）×0.04％
ショートポジション：取引約定数量（BTC）×0.05％
仮想通貨/入金手数料
通常：無料
仮想通貨/送金手数料
BTC：0.001BTC
ETH：0.01ETH
ETC：0.01ETC
LSK：0.1LSK
FCT：0.1FCT
XRP：0.15XRP
XEM：0.5XEM
LTC：0.001LTC
BCH：0.001BCH
MONA：0.001MONA
XLM：0.01XLM
QTUM：0.01QTUM
※コインチェックユーザー間の送金手数料は無料
コインチェックのメリット
初心者でも利用しやすい
コインチェックのサービスは、仮想通貨や投資の初心者でも簡単に利用できるようにわかりやすく設計されているため、初心者でも利用しやすいというメリットがあります。
ユーザー数が特に多い取引所でもあり、ネット上でもコインチェックユーザーのコミュニティは盛り上がっているため、他のユーザーとコミュニケーションを取りやすいという点でも魅力的です。
取扱う仮想通貨が豊富
コインチェックは”取り扱う仮想通貨が非常に多い“というメリットも有しています。仮想通貨初心者の場合は「何に投資したら良いかわからない」といった悩みもあるかと思いますが、コインチェックに登録すれば基本的に日本国内に上場しているほぼ全ての仮想通貨を購入できるため安心です。
新サービスの追加にも積極的
コインチェックは「新しい仮想通貨の取り扱い」や「新規サービスの導入」などにも積極的に取り組んでいます。最近では「ステーキング」や「IEO」などに関する発表も行われているため、今後のサービス展開にも注目です。
コインチェックのデメリット
ハッキングによる巨額盗難事件の歴史がある
コインチェックは2018年にハッキング攻撃を受け「約580億円相当の仮想通貨が流出した」という暗い歴史を持っています。この金額は過去のハッキング事件の中でも特に巨額な金額であるため、日本だけでなく世界的に大きなニュースとなりました。
しかし、コインチェックは事件後に日本の大手企業である「マネックスグループ」の完全子会社となっており、それに併せて同社のセキュリティや顧客資産方法にも大きな変更が加えられているため、安全性は高まっていると考えられます。
規模の大きな仮想通貨取引所は必然的にハッキングの標的となりやすいため、実際に利用する場合には自分自身でも資産管理に気を配るようにすることが重要です。
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