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■足元の円高はフラッシュ・クラッシュではなく、リスクオフ 今年（2019年）10連休のＧＷでも、年初のようなフラッシュ・クラッシュはない、といった見方を本コラムがしてきたとおり、連休中の米ドル/円の値幅はかなり限定的だった。
 が、昨日（5月9日）米ドル/円は109.47円まで下落、3月安値を割り込むほど大幅な円高が観察され、一見、同見方は間違いだったように思われた。
米ドル/円 日足（出所：Bloomberg）
 しかし、よく見てみると、連休中米ドル/円の安値は5月1日（水）の111.05円だった。円の大幅続伸は、連休明け以降の出来事なので、ＧＷ前の見方自体は問題なかったはずだ。
 換言すれば、「日本人が休んでいる間、投機筋に仕掛けられ、円は急騰しやすい」といった「ジンクス」をもって足元の円高を説明できない、ということだ。
 執筆中の現時点では、米対中制裁関税引き上げが発動され、5700品目に25％の関税が適用されることになる、と報道されている。
 連休明け後の円急騰は、トランプ米大統領が5月4日（土）東京時間未明に表明した同関税の実施がきっかけだったから、足元続く円高は、いわゆる相場の商い薄を狙ったフラッシュ・クラッシュの性質と大きく異なり、典型的なリスクオフの反応だと言える。
■今回はトランプ氏ではなく習近平氏の「ご乱心」だった 一方、トランプ米大統領の「ご乱心」は、氏の「作風」から事前に予測できたはずなので、円高も予想できたはずだといった指摘もある。
 しかし、事後的な話はともかく、今回トランプ氏の「君子豹変」を事前に予想するのはかなり難しかったと思われるから、円の急騰自体もマーケットのサプライズと受け止めるべきだと思う。
 なにしろ、今回はトランプ氏の「ご乱心」ではなく、習近平氏の「ご乱心」が原因であった。
 いったん合意した内容が、習氏の指示でほぼ白紙に戻させされ、トランプ氏の怒りを買ったことが、今回急遽決定された関税引き上げの原因だったと報道されており、習氏の思惑を事前に読むのは、決して容易ではなかった。
習近平氏の「ご乱心」を事前に予想するのは、市場にとって難しいことだった(C)Bloomberg/Getty Images
 実際、米中合意間近と散々報道され、また話し合いが順調に進んできた経緯もあって、市場関係者の大半（筆者も含め）が警戒を緩めていたはずだ。
 この意味では、トランプ氏のつぶやき（ツイッターにて関税引き上げを示唆）を見て驚いた関係者が多く、上海株の大暴落もあって、リスクオフの反応パターンとして円が急速に買われた、といった解釈の方が間違いないだろう。金融の世界において、100％の正解はないと思うが、今回の円高が投機筋による仕掛けではなかったことは明らかだ。
■長期スパンでは、円高トレンド継続は難しいだろう となると、米対中関税の引き上げが発動された以上、ここからの焦点はマーケットがどう動くかに集中するだろう。
 「ウワサの買い、事実の売り」なら、円買いがいったん中止されてもおかしくないが、対米報復の応酬として中国から何等かの政策や行動があれば、リスクオフの一段拡大もあり得るから、短期スパンにおいて、状況はなお流動的であろう。
 とはいえ、より長いスパンでみると、今回のサプライズによって、継続的な円高トレンドを推進するのは難しいと思う。短期スパンにおいて、材料次第で円の一段高もあり得るが、その大半がすでに相場に織り込まれる以上、上値余地が限定的である上、さらなる上値打診があれば、逆に頭が重くなっていくだろう。
 まずトレンドの見込みとしては、2019年年初来安値からすでに円安トレンドが再開された、という見方を維持する。目先3月安値の割り込みがあっても、途中の大型保ち合いの一環として見なすことができる。
 この見込みのテクニカル上の根拠については、3月1日（金）の本コラムにて開示している。目先の変動があっても変化はないとみなしているので、再度ご参照いただきたい。
【参考記事】
●一本調子のトレンド加速は想定しにくいが、円高のピークは過ぎた！ その根拠とは？（2019年3月1日、陳満咲杜）
 次に、昨年（2018年）から米ドル/円の変動は…