S&P Dow Jones IndicesとPantera Capitalが、新たな暗号資産指数「S&P Pantera Digital Asset Index」を発表しました。
この指数では、Ethereum、BNB、Solana、TRON、Hyperliquidなどが構成銘柄に入る一方、ビットコインやXRPは採用されませんでした。
Xでは「リップラーに悲報」「XRP除外」といった投稿も見られます。
たしかに、XRPを保有している人にとっては気になるニュースです。
しかし、今回の指数から外れたことをもって、XRPそのものが劣っている、将来性が否定されたと見るのは早計です。
今回のポイントは、価格や時価総額の大きさではありません。
S&P Pantera Digital Asset Indexは、プロトコルが継続的に生み出す収益や、実際の経済活動を重視する設計になっています。
そのため、ビットコインやXRPのように、標準的な時価総額加重指数では存在感の大きい銘柄でも、今回の指数には入らないケースがあります。
つまり、今回のニュースは「XRPが弱い」という話ではなく、「暗号資産を評価する物差しが増えてきた」という話です。
この記事では、S&P Pantera Digital Asset Indexとは何か、なぜXRPやビットコインが採用されなかったのか、XRP投資家は何を確認すべきかを整理します。
暗号資産を購入する場合は、金融庁・財務局に登録された国内暗号資産交換業者を利用し、取扱銘柄、手数料、価格変動リスクを確認することが基本です。
XRPを保有する場合も、ニュースだけで判断せず、用途、流動性、規制動向、送金需要、価格変動を分けて確認しましょう。
先に結論
S&P Pantera Digital Asset IndexからXRPが外れた理由は、XRPが時価総額や知名度で劣っているからではありません。
今回の指数は、プロトコルレベルの収益を重視して構成銘柄を選ぶ指数です。
そのため、暗号資産市場で知名度の高いビットコインやXRPであっても、指数の選定基準に合わなければ採用されません。
S&P Dow Jones Indicesの説明では、S&P Pantera Digital Asset Indexは、デジタル資産の中でも、観測可能で継続的な経済活動を示す一部の銘柄を対象にした指数です。
プロトコルレベルの収益生成を、経済活動を測る指標として使っています。
今回のポイントは、次の通りです。
- S&P Dow Jones IndicesとPantera Capitalが新しい暗号資産指数を発表
- 指数名は「S&P Pantera Digital Asset Index」
- 2026年6月リバランス時点の構成銘柄数は18
- 上位5銘柄はEthereum、BNB、Solana、TRON、Hyperliquid
- ビットコインとXRPは採用されていない
- 選定ではプロトコルレベルの収益が重視される
- 時価総額や知名度だけで選ぶ指数ではない
- XRPが「投資対象として失格」と判断されたわけではない
XRP投資家にとって重要なのは、「除外された」という言葉だけに反応しないことです。
今回の指数は、XRPの送金用途、流動性、コミュニティ、規制面の進展を直接評価するための指数ではありません。
あくまで、プロトコル収益という別の基準で暗号資産を選別する指数です。
S&P Pantera Digital Asset Indexとは
S&P Pantera Digital Asset Indexは、S&P Dow Jones IndicesとPantera Capitalが共同で立ち上げたデジタル資産指数です。
S&P Dow Jones Indicesは、S&P500やダウ平均などで知られる指数提供会社です。
Pantera Capitalは、暗号資産・ブロックチェーン分野に特化した投資会社です。
今回の指数は、機関投資家がデジタル資産へ投資する際のベンチマークとして使われることを想定しています。
従来の暗号資産指数には、時価総額の大きい銘柄を中心に組み入れるものが多くあります。
その場合、ビットコインやイーサリアムの比率が高くなりやすく、指数全体が大型銘柄の値動きに大きく左右されます。
一方、S&P Pantera Digital Asset Indexは、単に価格が上がっている銘柄や人気のある銘柄を選ぶのではなく、プロトコルが実際に経済活動を生み出しているかを重視します。
S&P側は、投機的な話題性だけでなく、実際に使われ、経済価値を持つデジタル資産に焦点を当てる狙いを説明しています。
ここでいう経済活動とは、取引手数料、トークンバーン、プロトコルレベルの収益などです。
株式でいえば売上や利益を確認するように、暗号資産でも収益性を評価軸に入れようとする考え方です。
「S&P初の暗号資産インデックス」ではない点に注意
SNS上では、「S&Pが初の暗号資産インデックスを発表」といった表現も見られます。
ただし、正確には、S&Pが初めて暗号資産指数を出したわけではありません。
S&P Dow Jones Indicesは、すでにS&P Cryptocurrency Broad Digital Asset Indexなど、暗号資産関連の指数を提供しています。
S&P Cryptocurrency Broad Digital Asset Indexは、一定の流動性や時価総額基準を満たすデジタル資産のパフォーマンスを追跡する指数です。
そのため、今回のニュースは「S&Pが初めて暗号資産指数を出した」というより、S&PとPantera Capitalが、プロトコル収益を重視した新しい暗号資産指数を立ち上げたと見るのが正確です。
この違いは重要です。
「初の暗号資産指数」と聞くと、暗号資産市場全体の代表指数が誕生したように見えるかもしれません。
しかし、今回の指数は暗号資産全体をそのまま時価総額順に並べる指数ではありません。
プロトコル収益というテーマを持った指数です。
なぜビットコインとXRPは採用されなかったのか
今回、特に注目されたのが、ビットコインとXRPが採用されなかった点です。
ビットコインは暗号資産市場で最大の時価総額を持つ銘柄です。
XRPも長年、時価総額上位に位置してきた主要暗号資産の一つです。
それにもかかわらず、S&P Pantera Digital Asset Indexには採用されませんでした。
理由は、今回の指数が時価総額の大きさだけで構成銘柄を選ぶものではないからです。
S&Pのブログでは、S&P Pantera Digital Asset Indexの構成銘柄数は、2026年6月リバランス時点で18と説明されています。
また、上位5銘柄はEthereum、Binance Coin、Solana、TRON、Hyperliquidで、標準的な時価総額加重指数では大きな比重を持つビットコインとXRPが、今回の指数では主な非採用銘柄になっていると説明されています。
つまり、ビットコインやXRPが市場で重要ではないという話ではありません。
今回の指数が、ビットコインやXRPとは相性の異なる評価軸を採用しているということです。
選定基準は「価格」より「プロトコル収益」
S&P Pantera Digital Asset Indexの方法論を見ると、構成銘柄の選定では複数の条件が設定されています。
単に「収益があるか」だけではなく、時価総額、流動性、データカバレッジ、調整後時価総額、ミームコインや放棄コインではないことなども確認されます。
主な条件は次の通りです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象ユニバース | S&P Cryptocurrency Broad Digital Asset Indexの対象資産 |
| データ | Artemis Analyticsのデータカバレッジがあること |
| 収益性 | 直近2四半期でプラスの合計収益があること |
| 時価総額 | 一定以上の時価総額を満たすこと |
| 流動性 | 一定の流動性基準を満たすこと |
| 資産タイプ | ミームコインや放棄コインではないこと |
| 採用方法 | 直近2四半期の合計収益に基づいて順位付け |
この設計を見ると、今回の指数は「有名な暗号資産を順番に並べる指数」ではないことが分かります。
実際にブロックチェーン上で経済活動があり、それがプロトコル収益として確認できる銘柄を重視しています。
そのため、取引量や知名度が高くても、指数が求める形でのプロトコル収益が確認されなければ、採用されにくくなります。
XRPが外れたことは悲報なのか
XRP投資家にとって、今回のニュースは気になる内容です。
S&Pという有名な指数提供会社が関わる指数からXRPが外れたと聞けば、不安になる人もいるでしょう。
ただし、今回の除外を「XRPに価値がない」と読むのは違います。
今回の指数は、XRPの強みとされる国際送金、決済ネットワーク、流動性、金融機関との連携、規制面の進展を直接評価する指数ではありません。
XRPは、送金や決済の文脈で語られることが多い暗号資産です。
一方、S&P Pantera Digital Asset Indexは、プロトコルレベルの収益を重視する指数です。
この2つは、そもそも見ているポイントが異なります。
そのため、「XRPが指数に入らなかった＝XRPが劣っている」と考えるのではなく、「今回の指数の評価基準ではXRPが選ばれなかった」と整理する方が正確です。
ビットコインも外れている点が重要
XRPだけを見ると、「XRPが狙い撃ちされたのでは」と感じる人もいるかもしれません。
しかし、今回の指数ではビットコインも採用されていません。
ビットコインは、暗号資産市場で最も知名度が高く、時価総額も大きい銘柄です。
それでも採用されなかったということは、今回の指数が単純な時価総額ランキングではないことを示しています。
ビットコインは、価値保存手段やデジタルゴールドとして評価されることが多い銘柄です。
一方、今回の指数はプロトコル収益や経済活動に注目しています。
そのため、ビットコインのような資産も選定基準に合わなければ外れます。
この点を踏まえると、XRP除外だけを大きく悲観する必要はありません。
XRP固有の悪材料というより、指数の設計思想による結果と見るべきです。
採用された銘柄に共通する特徴
今回の指数で上位に入っているEthereum、BNB、Solana、TRON、Hyperliquidには、共通点があります。
それは、ブロックチェーン上の利用や手数料、DeFi、取引、アプリケーション活動などを通じて、プロトコル収益や経済活動を確認しやすい点です。
たとえば、EthereumやSolanaはスマートコントラクト基盤として、多くのアプリケーションやトークン、NFT、DeFiサービスに使われています。
BNBやTRONも、送金、取引、アプリケーション利用などを通じて、ネットワーク上の活動が見えやすい銘柄です。
Hyperliquidは、分散型取引所やデリバティブ取引の文脈で注目されています。
今回の指数は、こうしたオンチェーン上の収益や活動を評価しやすい銘柄と相性が良い設計です。
そのため、決済・送金用途で語られるXRPとは、見られ方が異なります。
XRP投資家は何を見ればよいのか
XRP投資家が今回のニュースで確認したいのは、短期的な反応だけではありません。
重要なのは、XRPがどの評価軸では強く、どの評価軸では選ばれにくいのかを理解することです。
XRPを見るうえでは、次のようなポイントが重要になります。
- 国際送金や決済分野での利用状況
- Ripple社や関連企業の提携動向
- XRP Ledger上の実利用
- ステーブルコインやトークン化資産との関係
- 米国を含む規制環境
- 国内取引所での取扱状況
- 流動性と価格変動リスク
今回の指数に採用されなかったことは、XRPを評価するうえで一つの材料です。
しかし、それだけでXRPの将来性を判断するのは危険です。
暗号資産には、技術、規制、需要、流動性、投資家心理、指数採用、ETF関連ニュースなど、複数の要素が影響します。
一つのニュースだけで売買判断をするのではなく、複数の観点から整理することが大切です。
インデックス採用は価格に影響するのか
暗号資産が有名な指数に採用されると、投資家の注目度が高まる可能性があります。
特に、指数に連動する投資商品が登場すれば、その構成銘柄への資金流入が意識されることもあります。
一方で、指数に採用されなかったからといって、直ちに価格が下がるとは限りません。
今回のS&P Pantera Digital Asset Indexは、暗号資産全体の代表指数ではなく、プロトコル収益を重視するテーマ性のある指数です。
また、指数は投資判断の一つの参考材料にすぎません。
XRPの価格は、Ripple関連ニュース、規制動向、ETF関連の期待、暗号資産市場全体の地合い、ビットコイン相場、米国金利など、さまざまな要因で動きます。
そのため、今回のニュースを「XRP売り材料」と短絡的に見るのではなく、XRPがどの投資テーマで評価され、どのテーマでは評価されにくいのかを確認する機会と捉える方がよいでしょう。
今回のニュースで見えた暗号資産市場の変化
今回のS&P Pantera Digital Asset Indexは、暗号資産市場の評価軸が広がっていることを示しています。
これまで暗号資産は、時価総額、価格上昇率、知名度、コミュニティの強さで語られることが多くありました。
しかし、機関投資家が暗号資産を見る場合、単に「人気があるか」だけでは不十分です。
実際に使われているのか、収益を生み出しているのか、流動性があるのか、投資商品として組み入れやすいのかが重要になります。
S&P Pantera Digital Asset Indexは、こうした機関投資家目線の評価軸を暗号資産に持ち込んだ指数といえます。
これは、暗号資産市場が投機だけでなく、実需や収益性を問われる段階に入っていることを示しているとも考えられます。
XRPにとっても、今後は単に「知名度が高い」「時価総額が大きい」だけではなく、実際の利用、ネットワーク上の活動、決済需要、規制面の安定性がより重要になるでしょう。
XRPを購入するなら国内登録業者を確認
XRPは国内の複数の暗号資産取引所で取り扱われている主要銘柄の一つです。
ただし、取引所ごとに、売買方法、取扱銘柄、最低注文金額、販売所と取引所の対応状況、入出金方法、手数料は異なります。
XRPを購入する場合は、金融庁・財務局に登録された国内暗号資産交換業者を利用することが基本です。
海外取引所やSNS上の勧誘を使う場合、詐欺や出金トラブル、規制上のリスクが高まる可能性があります。
XRPを購入する場合も、ニュースの勢いだけで判断せず、国内登録業者、取引コスト、送金可否、価格変動リスクを確認しましょう。
SBI VCトレード
大手金融グループ運営｜XRPを含む主要暗号資産を確認したい人向け
SBI VCトレードは、SBIグループが運営する国内暗号資産取引所です。
暗号資産の売買や積立などに対応しています。
SBIグループはXRPやステーブルコイン関連の動きでも注目されることが多く、XRPに関心がある人にとって確認しておきたい取引所の一つです。
ただし、取扱銘柄やサービス内容は変更される可能性があるため、口座開設前に公式サイトを確認しましょう。
おすすめの人：大手金融グループ運営のサービスを選びたい人、XRPや主要暗号資産を確認したい人
Coincheck（コインチェック）
スマートフォンを中心に暗号資産を管理したい人向け
Coincheckは、スマートフォンアプリから暗号資産の購入や管理ができる国内取引所です。
初めて暗号資産を購入する場合は、アプリの操作方法だけでなく、販売所と取引所の違いや、売買時に発生するコストも確認しましょう。
XRPを含む主要暗号資産に関心を持った人は、まず少額で暗号資産の値動きや購入方法を確認することが大切です。
おすすめの人：スマートフォンを中心に利用したい人、暗号資産の購入や管理をアプリで行いたい人
bitbank（ビットバンク）
取引所形式やアルトコインの売買を重視したい人向け
bitbankは、ビットコインのほか、複数の暗号資産を取引所形式で売買できる国内取引所です。
XRPなどのアルトコインを取引所形式で売買したい人にとって候補になります。
チャートや注文画面を確認しながら売買したい人や、ビットコイン以外の暗号資産も比較したい人は、取扱銘柄や注文方法を確認しておきましょう。
おすすめの人：取引所形式で売買したい人、XRPを含む複数の暗号資産を比較したい人
OKJ
取扱銘柄の選択肢を比較したい人向け
OKJは、ビットコインをはじめ、複数の暗号資産を取り扱う国内取引所です。
ビットコイン以外の暗号資産も確認したい人にとって候補になります。
ただし、取扱銘柄が多い場合でも、話題性だけで選ばず、流動性やプロジェクトの内容、価格変動リスクを確認することが大切です。
おすすめの人：複数の銘柄を比較したい人、ビットコイン以外の暗号資産にも関心がある人
bitFlyer（ビットフライヤー）
ビットコインを中心に暗号資産を確認したい人向け
bitFlyerは、国内で長くサービスを提供している暗号資産取引所の一つです。
ビットコインを中心に少額から始めたい人にとって候補になります。
XRPのニュースをきっかけに暗号資産全体へ関心を持った人は、まずビットコインやイーサリアムなど主要銘柄との違いも確認しておきましょう。
おすすめの人：ビットコインを中心に始めたい人、長く運営されている国内取引所を比較したい人
国内主要取引所5社を比較
国内暗号資産取引所を選ぶ際は、取扱銘柄や手数料だけでなく、販売所と取引所の対応状況、積立機能、入出金方法、アプリの操作性なども比較する必要があります。
XRPを購入したい場合は、取引所ごとの取扱状況、売買方法、送金可否、最低注文金額を確認しましょう。
また、XRPは価格変動が大きい暗号資産であり、短期的なニュースで大きく動く可能性があります。
利用したい商品やサービスに対応しているか、必ず各社の公式情報を確認しましょう。
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よくある質問
S&P Pantera Digital Asset Indexとは何ですか？
S&P Dow Jones IndicesとPantera Capitalが立ち上げた新しいデジタル資産指数です。
プロトコルレベルの収益や実際の経済活動を重視し、機関投資家向けのベンチマークとして使われることを想定しています。
XRPはS&Pの新指数に採用されましたか？
今回のS&P Pantera Digital Asset Indexには、XRPは採用されていません。
S&Pのブログでは、ビットコインとXRPが主な非採用銘柄として説明されています。
XRPが外れたのは悪材料ですか？
一つの材料ではありますが、XRPそのものの価値や将来性が否定されたわけではありません。
今回の指数はプロトコル収益を重視するため、XRPの送金用途や流動性とは異なる評価軸で選定されています。
ビットコインも採用されていないのですか？
はい。
今回の指数では、ビットコインも採用されていません。
これは、今回の指数が単純な時価総額ランキングではなく、プロトコル収益を重視する指数であるためです。
採用された主な銘柄は何ですか？
S&Pのブログでは、上位5銘柄としてEthereum、BNB、Solana、TRON、Hyperliquidが挙げられています。
構成銘柄数は、2026年6月リバランス時点で18とされています。
XRP投資家は何を確認すべきですか？
XRP投資家は、指数採用の有無だけでなく、国際送金や決済での利用、Ripple関連の提携、XRP Ledger上の活動、規制動向、国内取引所での取扱状況を確認することが大切です。
まとめ：XRP除外は悲報というより評価軸の違い
S&P Dow Jones IndicesとPantera Capitalが発表したS&P Pantera Digital Asset Indexでは、Ethereum、BNB、Solana、TRON、Hyperliquidなどが上位構成銘柄として説明されています。
一方、ビットコインやXRPは採用されていません。
XRP投資家にとっては気になるニュースですが、今回の除外をもって「XRPが劣っている」と判断するのは早計です。
今回の指数は、時価総額や知名度ではなく、プロトコルレベルの収益や観測可能な経済活動を重視しています。
そのため、送金・決済用途で語られることが多いXRPや、価値保存手段として評価されるビットコインとは、指数の評価軸が異なります。
XRPが採用されなかったことは、XRP固有の全面的な悪材料というより、指数の設計思想による結果と見るべきでしょう。
今後、暗号資産市場では、時価総額だけでなく、実際の利用、収益性、規制対応、機関投資家向けの商品化など、複数の評価軸が重要になります。
XRPを保有する場合も、一つのニュースだけで判断せず、用途、規制、流動性、価格変動を分けて確認することが大切です。
XRPや暗号資産に関心を持った人は、国内登録業者を確認し、少額からリスクを理解したうえで取引を検討しましょう。
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出典・参考
- S&P Dow Jones Indices：S&P Dow Jones Indices and Pantera Capital Launch New Index for Digital Assets
- S&P Dow Jones Indices Indexology Blog：Parsing Productive Assets with the S&P Pantera Digital Asset Index
- S&P Dow Jones Indices：S&P Pantera Digital Asset Index Methodology
- S&P Dow Jones Indices：S&P Pantera Digital Asset Index Brochure
- S&P Dow Jones Indices：S&P Cryptocurrency Broad Digital Asset Index
- 金融庁：暗号資産の利用者のみなさまへ
※本記事は、公開情報をもとにS&P Pantera Digital Asset IndexとXRP非採用の背景を整理したものです。特定の暗号資産、金融商品、取引所、投資行動を推奨するものではありません。暗号資産は価格変動が大きく、元本保証はありません。取引を行う場合は、金融庁・財務局に登録された国内暗号資産交換業者を確認し、取扱銘柄、手数料、送金可否、価格変動リスクを理解したうえで判断してください。
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