この記事の要点
- Coinbase Institutionalが2026年4月29日に四半期レポートを公表
- 2Q26の仮想通貨市場見通しを「中立」に変更し不確実性を指摘
- 機関投資家の75%がBTCを割安と評価、市場は弱気認識が拡大
機関投資家75%「BTCは割安」と評価
Coinbase Institutional（コインベース・インスティテューショナル）は2026年4月29日、Glassnodeと共同で四半期レポート「Charting Crypto Q2 2026」を公表しました。
同レポートでは、2026年第2四半期の仮想通貨（暗号資産）市場の見通しを「中立」と位置づけ、地政学的不確実性の高まりが短期的なポジション形成を難しくしているとしています。
また、3月16日〜4月7日に実施された世界91人の投資家調査（機関投資家29人・非機関投資家62人）では、機関投資家の75%がビットコイン（BTC）を「割安」と評価しました。
こうした強気な価格認識は2025年12月時点と大きく変わっておらず、市場が弱気局面と見られるなかでも維持されています。
なお、レポートは2026年3月31日時点のデータに基づいており、仮想通貨市場全体の時価総額（ステーブルコイン除く）は2026年第1四半期に約18%減少したと報告されています。
XRP・アルトコイン需要が急拡大
82%が弱気局面と認識、それでもBTC蓄積進む
弱気認識が3カ月で2.6倍に
今回の調査では、機関投資家の82%、非機関投資家の70%が市場を「ベアマーケット（マークダウン）」または「レイトベアマーケット」局面にあると回答しました。
2025年12月調査時点ではそれぞれ31%・36%にとどまっており、わずか3カ月で弱気認識が急速に拡大しました。
Bank of Americaのグローバルファンドマネジャー調査でも、主要なセンチメント指標が4月に3.7まで低下しており（3月は5.6）、投資家心理の冷え込みは仮想通貨市場にとどまらず広がっています。
ビットコインの評価については「割安」と見る機関投資家が75%、非機関投資家が61%となっており、「割高」と回答した機関投資家はわずか7%にとどまっています。
短期供給37%減、蓄積シグナル点灯
レポートはオンチェーンデータも詳細に分析しており、複数の指標がビットコインの蓄積局面入りを示唆しています。
直近3カ月以内に移動したBTC供給量は2026年第1四半期に37%減少した一方、1年以上移動していない供給量の割合は1%上昇しました。短期的な投機勢が市場から退出し、長期保有者への移行が進んだ可能性があると指摘されています。
マイナー収益を分析するプエル・マルチプル（Puell Multiple）は同四半期に0.7まで低下し、マイナー収益が年間平均を約30%下回る水準に達しました。
BTCの供給収益性指標（Supply Profitability State）も「蓄積ゾーン」に入っており、2Q26に向けたテクニカル面でのポジティブなセットアップが確認されたと報告しています。
マクロ不安のなか仮想通貨固有の好材料も
一方、マクロ経済面では下振れリスクも残っており、IMF（国際通貨基金）が2026年の世界GDP成長率予測を3.4%から3.1%に下方修正したことが指摘されています。
Oxford Economicsの試算では、原油供給の混乱が深刻化した場合に世界GDP成長率が1.4%まで減速し、米国を含む主要先進国がリセッション入りする可能性があるとされています。
仮想通貨固有の注目材料としては、米国の仮想通貨市場構造法案「CLARITY法案（クラリティ法案）」の立法進捗と、耐量子暗号（PQC）に関する動向の2点が挙げられています。
CLARITY法案「審議に進むべき段階」
ETH蓄積が進行、ドミナンスは安定
イーサリアム（ETH）についても同様に供給動向から蓄積の動きが確認されています。
レポートによると、1年以上移動していないETH供給量が1Q26に1%増加し、3カ月以内に移動した供給量は38%減少しています。
一方、BTCドミナンスの見通しについては、機関投資家の54%が「現行水準（55〜60%）を維持する」と回答しました。「上昇する」との回答は25%と前回調査の40%から減少しており、ドミナンスの安定を見込む投資家が増えています。
さらに、ステーブルコイン供給が1Q26に3,080億ドルから3,180億ドルに増加しており、売却した資金が仮想通貨エコシステム内にとどまっている可能性が示されています。
なお、2026年1月に公表された前回の「Charting Crypto 1Q 2026」では、過度なレバレッジの解消を経て連鎖的な清算リスクが後退したと分析されていました。
今回のレポートでは弱気認識が急速に広がった一方、オンチェーン指標は蓄積局面入りを示しており、投資家心理とテクニカルデータの乖離に関心が集まっています。
ビットコイン関連の注目記事はこちら
Source：Charting Crypto Q2 2026
サムネイル：AIによる生成画像
コメント