Enjin：脱炭素化に向け「Crypto Climate Accord」に参加｜JumpNetをカーボンネガティブ化

エンジン（Enjin/ENJ）は2021年6月25日に、暗号資産業界の脱炭素化に焦点を当てた民間主導のイニシアチブ「Crypto Climate Accord」に参加したことを発表しました。Enjinは今回の発表で、自社開発した「JumpNetブロックチェーン」がカーボンネガティブ(*1)となったことも報告しています。

(*1)カーボンネガティブ：二酸化炭素排出量より相殺量の方が多い仕組みのこと

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Enjin「Crypto Climate Accord」に参加

エンジン（Enjin/ENJ）は2021年6月25日に、暗号資産業界の脱炭素化に焦点を当てた民間主導のイニシアチブ「Crypto Climate Accord」に参加し、自社開発した「JumpNetブロックチェーン」がカーボンネガティブとなったことを発表しました。

Crypto Climate Accordは「Energy Web、Alliance for Innovative Regulation、ロッキーマウンテン研究所（RMI）」が立ち上げた暗号通貨業界を100%再生可能なものにすることを約束する民間主導のイニシアチブであり、気候変動枠組条約（UNFCCC）のClimate Championsの支援を受けて、クリプト・フィンテック業界を結集し、グローバル金融の持続可能な未来を構築しています。

ガス代無料などの特徴を備えているJumpNetは、すでに「Microsoft、Binance、CoinMarketCap、GameTakTalk」などといった大手企業のNFT関連のプロジェクトで利用されており、現在は160万以上のブロックチェーンアセットがガス代無料で発行されていると報告されています。

JumpNetが使用するエネルギー量は米国の平均的な家庭の使用量よりも少なく、イーサリアム利用時と比較するとその電力使用量は99.99％削減されているとのことですが、気候変動対策に注力する企業「Beyond Neutral」を通じてカーボンオフセット・クレジットを取得することによって、JumpNetをカーボンネガティブにして、排出されるよりも多くの二酸化炭素を相殺することができるようになったとも報告されています。

最近では、技術共有・発見のためのプラットフォームである「Product Hunt」がJumpNetを利用して、25,000個のカーボンネガティブなビデオNFTをコミュニティに無料配布していますが、Enjinはこれについて『イーサリアムで同様のNFTマーケティングキャンペーンを行った場合は、数十万ドルのガス代が発生したと考えられる』と説明しています。

「Energy Web」のグローバルマーケットリードであるDoug Miller氏と、「Enjin」のCEOであるMaxim Blagov氏は、「Crypto Climate Accord」へのEnjin参加について次のようにコメントしています。

【Energy Web：Doug Miller氏】
クリプト分野で、脱炭素化に向けたソリューション構築を目指す企業の、急成長するコミュニティにEnjinが加わったことを嬉しく思います。Enjinのような企業が、標準的にエネルギーを使用したプロジェクトを促進しつつ、グリーンNFTの価値を証明し、より良い方法で道を切り拓いていくことが求められています。

【Enjin：Maxim Blagov氏】
技術革新を行う際にも、まず地球のことを考えることが重要です。新しい技術の創造は、環境破壊と引き換えに行われるべきではありません。JumpNetの環境への配慮は、Enjinとパートナーのための持続可能なNFTエコシステムというビジョンに向けた重要な一歩です。

Enjinは今年初めに「JumpNetと今後開始予定のPolkadotのパラチェーンであるEfinityを2030年までにカーボンニュートラルにする意向」を発表していましたが、Enjinはこれについて『JumpNetは予定より9年早くこの目標を達成し、EnjinはParity Technologiesと協力し、持続可能なEfinityパラチェーンの開発を進めている』と報告しています。

また同社は今回の発表の中で、Crypto Climate Accordのメンバーである「Gryphon Digital Mining」とともに、2021年7月8日に開催される国連地域間犯罪司法研究所（UNICRI）が主催するイベントに参加することも報告しています。このイベントのパネルディスカッションでは、発展途上国全体の不平等・差別・失業に対処するために、持続可能なブロックチェーンソリューションを生み出すことの重要性についての議論が行われるとのことです。

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