WBTC、クロスチェーン検証体制を見直し。レイヤーゼロのDVN構成をアップグレード

WBTC、LayerZero上のDVN構成を見直しへ

暗号資産（仮想通貨）ラップドビットコイン（Wrapped Bitcoin：WBTC）が、クロスチェーン転送における検証構成の見直しを行う方針を示した。公式Xアカウントで4月23日に発表された。

WBTCは、ビットコイン（BTC）を裏付け資産として発行されるトークンであり、カストディアンであるビットゴー（BitGo）などがBTCを保管し、それに対応する形で発行・償還が行われる仕組みとなっている。主にイーサリアム（Ethereum）上で流通し、分散型金融（DeFi）での利用を目的としている。

発表によると、今回の対応はクロスチェーンインフラ「レイヤーゼロ（LayerZero）」上で採用されているDVN（分散型検証ネットワーク）の構成に関するアップグレードであり、WBTCのクロスチェーン転送におけるセキュリティ強化を目的としたものとされる。

WBTCの発行・管理自体は中央管理型の仕組みで行われている一方、複数のブロックチェーン間でWBTCを転送する場合には、レイヤーゼロなどのクロスチェーンプロトコルが利用される。今回の変更は、この転送時に用いられる検証体制に関するアップグレードとみられる。

レイヤーゼロでは、チェーン間で送信されるメッセージの正当性を検証する仕組みとしてDVNが採用されており、この検証構成は統合ごとに柔軟に設定できる仕様となっている。

レイヤーゼロのブログによると、WBTCのDVN構成はビットゴーの検証を必須とし、さらにレイヤーゼロラボ（LayerZero Labs）またはポリヘドラ（Polyhedra）のDVNを組み合わせる複数主体による構成が採用されているとされる。

このため、今回の見直しはリステーキングトークン「rsETH」のインシデントで問題となった単一検証主体による「1-of-1」構成からの直接的な変更というよりも、既存の検証体制を前提とした追加的な強化や設定の再評価にあたる可能性がある。

rsETHの事案では、単一のDVNによる検証構成が採用されていたことが、不正なクロスチェーンメッセージの成立につながった要因の一つとして指摘されている。

WBTCは今回の発表において具体的な変更内容には言及していないが、クロスチェーン転送における検証体制を見直すことで、同様のリスクへの対応を図る方針とみられる。

なお今回の対応はクロスチェーン転送に関する設定のアップデートであり、WBTCの発行・償還や裏付け資産の管理そのものに直接影響するものではないと考えられる。

参考：ブログ
画像：PIXTA

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参照元：ニュース – あたらしい経済

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