K9 Finance：Buzz氏からエアドロップ続報

シバイヌ（Shiba Inu/SHIB）の公式パートナーである「K9 Finance」の共同創設者Buzz氏は2024年5月27日に、注目を集めている「$KNINEのエアドロップ」に関する追加情報を明かしました。

K9 Finance（KNINE）は、SHIB関連のレイヤー2ブロックチェーンである「Shibarium」を基盤とした分散型金融（DeFi）プラットフォームであり、KNINEは「K9 Finance DAO」のガバナンストークンとなっています。

今月25日には、SHIBのマーケティングリーダーであるLUCIE氏が「Shibariumでエアドロップが予定されていること」を報告していたため、今後の詳細発表には注目が集まっていましたが、今回はK9 FinanceのBuzz氏から直接エアドロップについての説明が行われています。

前回の報告内容はこちら

シバイヌ：近日中に「Shibarium上でのエアドロップ」実施か？LUCIE氏が予告

エアドロップ対象者に関する補足説明も

Buzz氏は今回の投稿の冒頭で「$KNINEのエアドロップはまだ始まっていない」と説明した上で、K9 Finance DAO公式Xアカウント（@K9finance）からの正式発表を待つようにと注意を促しています。

同氏によると、KNINEのエアドロップは第4四半期に予定されているとのことで、現在はエアドロップ対象となるウォレットのデータを収集していると説明されています。

LUCIE氏の報告では「Shibariumの使用やブリッジ・特定トークンの保有などでポイントを獲得でき、対象者全員にトークンが配布される」と説明されていましたが、Buzz氏は以下のような行動を行った人がエアドロップの対象になると補足説明しています。

• KNINEトークンの保有
• K9 Financeの製品利用
• KNINEのステーキング
• Shibariumへのブリッジ
• パートナー製品の積極的な利用
• パートナープロジェクトの保有者

SHIBARMYの皆さんに注意喚起：
$KNINEの遡及エアドロップはまだ始まっていません。K9 Finance DAO（@K9finance）公式アカウントからの正式発表をお待ちください。

エアドロップはロードマップの第4四半期に予定されており、現在は対象となるウォレットのデータを収集しています。正式な資格については今後発表される予定です。

このアクティベーションの目的は、Shibariumの活動を促進し、K9 DAOやShibariumの成長に貢献する行動を行っているウォレットに報酬を与えることです。

具体的な行動の例としては「KNINEの保有、K9製品の利用、KNINEのステーキング、Shibariumへのブリッジ、パートナー製品の積極的な利用、パートナープロジェクトの保有者」などが挙げられます。

K9・KNINEの詳細はこちら

K9 Finance（KNINE）とは？Shibarium基盤のDeFiプラットフォームを紹介

エアドロップに関するこれまでの報告内容

これまでの報告から判断すると、今回のエアドロップでは、$KNINEトークンの無料配布がShibairumのネットワーク上で2024年第4四半期に行われることになると予想されます。

エアドロップ対象者は「K9 Finance・KNINE・Shibarium・その他パートナープロジェクトを利用しているユーザー（$LEASHなども対象？？）」で、過去にこれらを利用しているウォレットも対象になる他、保有量や活動に応じて配布数量が変化すると考えられます。

LUCIE氏の説明では「サービス利用・トークン保有量などに基づくポイント付与」の仕組みも語られていたため、正式発表時にはポイント獲得の仕組みなどもアナウンスされる可能性があります。

正確な情報はK9 Financeからの公式発表を待つ必要がありますが、既に各種製品を利用している方や、これから関連製品を利用する方は、一連の貢献に対するエアドロップ報酬が得られる可能性があると期待されます。

ただし、エアドロップ条件の詳細などは現時点では発表されていませんので、エアドロップ目的で過度な投資を行うような行為は避けるべきだと考えられます。

また、今後はKNINEのエアドロップに便乗した詐欺行為や偽情報などが増える可能性もあると予想されますので、情報の判断などにも注意・警戒が必要です。

>>SHIB関連の最新ニュースはこちら

こちらの記事もあわせてどうぞ

「シバイヌ（SHIB）は隠れた金脈」可能性に気付いた著名アナリストの価格予想

シバイヌの分散型取引所（DEX）ShibaSwap「Shibarium」に正式対応

シバイヌ（SHIB）を購入／売却できる「日本国内の暗号資産取引所」一覧

参照元：ニュース – 仮想通貨ニュースメディア ビットタイムズ