NFTプロジェクトに外せないユーティリティ8選を解説！
近年、NFTに関連する数多くのコンテンツが誕生しており、先日サッカー日本代表の東アジア選手権（E-1）とコラボレーションしたNFTの発表などもありました。
サッカーに限らず様々なスポーツをはじめ、ゲーム業界やイベント業界等、多くのシーンで注目されているのがNFTです。
そんなNFTコンテンツの中でも特に着目されている要素が「ユーティリティ」です。実用性・有用性などの意味合いがあります。
現在、資産性以外のNFTが持つ意味には、特定コミュニティの会員証、DAO（分散型自立組織）の運営権、イベントチケットなど証明性が必要なものの代替機能が一般的です。
資産性以外の実用的な機能を高めているNFTですが、具体的にどのようなユーティリティを備えたプロジェクトがあるのか気になっている方もいるのではないでしょうか。
今回は、現在のNFTプロジェクトで注目されているユーティリティ性を備えた事例を10選紹介します。
今後、本格的な大きいムーブメントの到来が期待されているNFT分野に備えて、ぜひ今回の内容を参考にNFTに取り組んでみましょう。
NFTプロジェクトに外せないユーティリティ8選
NFTプロジェクトに外せない利便性や実用性の高いユーティリティを把握することで、購入者側の際には先行者利益を獲得できる可能性が高まり、またプロジェクト運営者側は事例を知ることができます。
現在売れているNFTは、投資目的としてのNFT要素以外にも、新たなユーティリティ性を多数持ち合わせています。
また、所有権限を容易に証明できるNFTの特性を活かした、限定コミュニティやオンラインサロン、限定イベントなどへの参加券としても利用されています。
今後も、NFTプロジェクトに関連する様々なユーティリティの誕生が予想されるため、既存コンテンツの詳細をしっかりと把握しておきましょう。
なお、現在注目されている主なNFTプロジェクトのユーティリティには以下の8種類が挙げられます。
- PFP（プロフィール画像）
- 限定コミュニティ（Discord）
- 関連NFTプロジェクトのホワイトリスト配布
- リアル空間イベント、拠点への招待
- 限定グッズ配布
- メタバース空間やゲームでの利用
- デジタル住民の証明書
- 投票権
次項より、現在注目されているユーティリティ8つを紹介しますが、NFTは一定の資産としても利用できるので、総合的に今後の実用性などを考慮しながら見ていくことが大切です。
PFP（プロフィール画像）
PFPとはTwitterやInstagramなどの各種SNSのプロフィール写真のことで、ここにNFTを表示させられることが1つのユーティリティとなっています。
「ProFile Photos」や「ProFile Pictures」になぞらえて創られた造語であり、世界的に活躍するハリウッドスターやスポーツ選手、日本国内の著名人などが行っています。
以下では、主なPFP事例をいくつか紹介するので、実際にNFTを購入して話題性やフォロワーを集めてみましょう。
BAYC（Boreed Ape Yacht Club）
BAYCの正式名称は、Bored Ape Yacht Club（ボアード・エイプ・ヨット・クラブ）といい、現在世界を代表する有名なNFTプロジェクトの1つです。ジェネラティブアートNFTと呼ばれており、プログラミング機能によって2つと存在しないオリジナルのエイプ（猿）NFTが自動生成されます。
また、BAYCの姉妹ブランドであるBACK（Bored Ape Kennel Club：ボアード・エイプ・ケネル・クラブ）と呼ばれる柴犬がモチーフのNFTプロジェクトも有名です。
BAYCは世界的な知名度の高いNFTプロジェクトであり、話題性を利用しPFPを設定するとフォロワー数が増加する可能性は高く、今後の展開が期待されています。
Meta Samurai
引用：https://mobile.twitter.com/hamachan102088
Meta Samurai（メタ・サムライ）は、日本を代表するバーチャルスニーカーブランド「1SEC（ワンセック）」が運営管理を行う1Block（ワンブロック）から販売されています。
2022年6月17日に一般販売が開始されたNFTプロジェクトであり、犬型3Dグラフィックデザインが特徴的なコンテンツです。販売当初は0.07ETHで3,300体の「Meta Samurai（メタサムライ）」がリリースされましたが、すでに完売状態で入手困難な状況が続いています。
今夏には、日本が世界に誇る大人気アニメシリーズ「ルパン三世」とのコラボレーション企画も実施。ルパン三世、次元大介、石川五右衛門等との夢の共演を果たした注目度の高いNFTプロジェクトです。
CNP（Crypto Ninja Partners）
CNPとは、日本の実業家であるイケハヤ氏とデザイナーのRii2（リツ氏）によってプロデュースされたCrypto Ninja（クリプト・ニンジャ）の姉妹プロジェクトです。
Crypto Ninja Partners（クリプト・ニンジャ・パートナーズ）のそれぞれの頭文字を取った略称であり、Crypto Ninjaのサブメンバーにも大きなスポットライトが当てられています。
日本の忍びがメインテーマとなっており、全体的に和のテイストにデザインされているNFTプロジェクトです。2022年8月現在においては、全33体の忍者が販売されています。
また、CNPもBAYC同様、プログラミングにより自動生成された、完全オリジナルのジェネラティブNFTです。これまでにNFTコレクションとして、22,222体が販売されており高い人気を集めています。
限定コミュニティへの参画権限
NFTプロジェクトには、NFTコレクションを保有することで参加できる限定コミュニティを持つ場合があります。
これらの有名なNFTコミュニティでは、頻繁にアメリカ発の音声通話機能を有するボイスチャットサービス「Discord（ディスコード）」がツールとして使われています。
NFTコレクションの所有を証明することで、限定コミュニティの会員同士でメッセージや音声コミュニケーションが取れることをユーティリティとしているのです。
関連NFTプロジェクトのホワイトリスト配布
ホワイトリストとは、暗号資産業界では金融庁に登録された暗号資産取引所で取り扱っている仮想通貨の一覧を意味します。しかし、NFTにおいてのホワイトリストとは、プレセール（クラウドセール）に参加した人たちを指す言葉として使用されています。
通常、IPO・ICOなどのプレセールは低価格で購入できるため、限定NFTコレクションともなれば、即ソールドアウトも珍しくありません。ところが、ホワイトリストに登録されることにより、自分が購入する分のNFTコレクションが確保されるため、高い確率で購入できるのです。
そのほか、ホワイトリストを使用して優先的に購入すると、買い注文の集中によって発生するガス代の高騰も避けられるため一石二鳥の効果が得られます。
なお、ホワイトリストの具体的な事例としてはCNP（Crypto Ninja Partners：クリプト・ニンジャ・パートナーズ）や、Meta Samurai（メタ・サムライ）などが有名です。
コラボレーションのNFTプロジェクトとして大きな注目を集めたコレクションであるCNPが正式販売されたのは、2022年5月15日のことでした。Meta Samuraiの一般販売は6月17日。いずれも条件をクリアして、ホワイトリスト（優先購入券）を入手しておくと、プレセール効果によって一般購入者よりも優先的に確実にNFTを購入できるのです。
資産性を狙った投資側面の観点からも、非常に利便性の高いユーティリティだといえます。
リアルイベントや各コミュニティ拠点への参加権
NFT関連のリアルイベントは2020年以降特に世界中で頻繁に開催されており、2022年6月20日にはニューヨークにて世界最大のNFT祭典が開催されました。
スポンサーには、大手暗号資産取引所であるCoinbase（コインベース）や、イーサリアムのスケーリングソリューションを開発するPolygon（ポリゴン）、世界最大手のNFTマーケットプレイスOpenSea（オープンシー）などの名だたる企業が参画。
これだけでも、NFT市場の期待値の大きさがうかがえます。
また、リアルイベントに関連するNFTユーティリティの詳細事例としては、2022年10月にBAYC系列のNFTプロジェクト「MAYC（Mutant Ape Yacht Club：ミュータント・エイプ・ヨット・クラブ）」の会員制限定スペースが特設予定です。
特定のプロジェクトNFTを所有していることを証明できなければ、リアルイベントにも参加できないことから、今後は高い需要を誇るユーティリティになるといえるでしょう。
MAYCは、BAYCのエイプが突然変異したというコンセプトでゾンビテイストに可愛くデザインされたNFTコレクションで、世界的にも高い人気を集めています。エミネムやジャスティン・ビーバーなどの世界的な著名人もMAYCを所有したことから、大きな話題となった事例です。
限定グッズ
NFTプロジェクトのなかには商用利用を認められているコレクションもあり、BAYCは多くの所有者がグッズ化させているNFTの1つです。
Tシャツやパーカー、帽子、インテリアファブリック・マグカップなどに利用されており、NFTコレクション自体の価値が高いほど、グッズの価値も向上。メタバースやGameFiなどを組み合わせた新しいコンテンツが誕生する場合もあり、今後も様々な展開が発生するユーティリティと言えるでしょう。
メタバース空間やゲームで利用可能
NFTはデジタル資産であるため、Web3のメタバースやGameFiなどの仮想空間との親和性が高く、メタバース内でのコンテンツやゲーム内での限定武器アイテムなどで利用される場合もあります。
メタバース空間においてNFTを所有する会員のみが購入できるアイテムが販売されたり、ゲーム武器の強化アイテムがNFTでリリースされたり、NFTの特徴を色濃く導入した取り組みは今後ますます増えるでしょう。また、メタバース内でもNFTを所有する会員のみが入場できるエリアや、各種ショップの構想も練られています。
製造・開発・売買などを柔軟に行えるメタバースにおいて、NFTは親和性が高いため非常に注目度の高いユーティリティです。
デジタル住民の証明書
NFTを活用したユーティリティの1つとして現在注目されている7つ目の取り組みが、デジタル住民票です。
新潟県長岡市にある旧山古志村では、地域おこしの一環として「山古志住民会議」にてNFTの力を利用したユニークな取り組みを行っています。
プロジェクトアドバイザーには、地方創生業の一般社団法人 Next Commons Lab代表「林 篤志氏」とブロックチェーン業の株式会社TART（タルト）CEO「高瀬俊明氏」が参画。
山古志NFTプロジェクトとは、人口800人足らずの限界集落から世界中の人々に向けて、「NFTデジタル住民票（村民証明書）」を販売・活性化を図るプロジェクトです。
以下は、山古志住民会議」について解説しているYouTube動画ですので、ぜひ参考にご覧ください。
クリプトの特徴を利用した、次世代の新しい地域おこしの形として、今後様々なプロジェクトでも活用が期待されるユーティリティだといえます。
投票権・発言権・決定権の付与
NFTを保有することにより、DAO（分散型自立組織）内において、一定の発言権や投票権を得られます。
銀行や一般企業のように、組織・団体を統括する特定の管理者（中央集権者）が存在しないため、参加者一人ひとりに一律の「意思決定権・発言権」が与えられているのです。
暗号資産コミュニティでは、多くが流通している特定通貨（独自トークン）を保有することで「ガバナンストークン（意思決定権・発言権）」が付与される仕組みを持っています。一方、NFTの場合はNFT自体をガバナンストークンのような役割として扱うことで、各種コレクションを購入することによって特定コミュニティに対する決定権・発言権などが与えられるのです。
今注目を浴びる「DAO」の組織づくりに欠かせない要素としても、今後のNFTユーティリティとして活用が大きく期待されています。
参照元：NFT Media
- NFT Media 編集部
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