この記事の要点
- SBI傘下のB2C2が2026年4月1日にソラナ採用を発表
- ステーブルコイン決済の主要ネットワークをソラナへ移行
- USDCやUSDTなど複数資産の大規模決済に対応
- 機関投資家のオンチェーン決済拡大を後押しする可能性
まずはソラナ（SOL）を詳しく理解する
SBI傘下B2C2、ソラナを決済の主軸に
SBIホールディングス傘下のB2C2は2026年4月1日、ステーブルコイン決済の主要ネットワークとしてソラナ（SOL）を採用すると発表しました。
今回の採用により、B2C2のクライアントであるヘッジファンドや資産運用会社・仮想通貨取引所・伝統的金融機関は、ソラナ上で複数のステーブルコインを活用した大規模決済を利用できるようになります。
対応資産にはUSDコイン（USDC）、テザー（USDT）、ペイパル・ユーエスディー（PYUSD）、グローバル・ダラー（USDG）、ユーエスディーワン（USD1）、ファースト・デジタル・ユーエスディー（FDUSD）といった米ドル連動型ステーブルコインに加え、ユーロ連動型のEURCも含まれています。ソラナ上で発行されるその他のステーブルコインにも順次対応する方針です。
B2C2のグループCEOであるトーマス・レストゥ氏は「ソラナは顧客が求めるスピード、信頼性、スケールを実現している」と述べました。また「決済はこの方向に進んでいる」とも語っており、ソラナを活用した機関向け決済の拡大に期待を示しています。
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ソラナ採用の決め手とB2C2の戦略
ソラナのステーブルコイン市場、前年比3倍に拡大
2025年末時点でソラナ上のステーブルコイン時価総額は140億ドル（約2兆2,220億円）を超え、前年比で約3倍に拡大しています。
レストゥ氏は採用の理由として、ソラナが持つ高速かつ低コストな処理能力を挙げており、機関投資家が求めるほぼリアルタイムの決済と大量取引に耐えるスケーラビリティ（処理拡張性）を同時に備えている点が決め手になったと説明しています。
2025年12月にはビザ（Visa）が米国の銀行向けにソラナ経由でのUSDC決済を開始し、年間換算35億ドル（約5,550億円）規模の決済をほぼリアルタイムで処理しており、ソラナの機関向け実績はVisaが先駆けとなる形で着実に積み上がっています。
B2C2もソラナ財団との協業を通じて、機関向けステーブルコイン決済の推進を技術・事業の両面から進めていくとしています。
PENNYを高速化、ソラナ採用の狙い
B2C2は2015年創業の機関投資家専門デジタル資産流動性企業で、現在はSBIホールディングスが過半数株式を保有しています。
同社は2025年11月、銀行・決済企業・事業会社向けに外国為替（FX）や越境決済の最適化を目的としたステーブルコインスワップサービス「PENNY（ペニー）」を立ち上げており、ステーブルコインを軸とした決済インフラの整備を段階的に進めてきました。
今回のソラナ採用について、レストゥ氏は「PENNYの基盤をより高速・低コストなネットワーク上に移すことで、機関クライアントが扱える決済規模の拡大につなげたい」と述べています。
取引確定が短縮、越境ルートも多様化
また、オンチェーン上での決済を必要とするファンドは取引確定までの時間が大幅に短縮され、仮想通貨取引所はUSDC・USDTを含む複数のステーブルコインへ一元的にアクセスできるようになるといいます。
越境送金を手がけるフィンテック企業にとっては、ユーロ連動型のEURCなど多通貨に対応した決済ルートが新たに開かれるとしています。
同社の顧客基盤には伝統的金融機関も含まれており、レストゥ氏は「B2C2の今回の採用がオンチェーン決済への参入を検討する大手金融機関の判断材料になる」との見方を示しています。
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機関投資家の移行ペース、B2C2が試金石に
機関向けステーブルコイン決済をめぐっては、独取引所Bullish（ブリッシュ）がソラナを基幹インフラに採用するなど、複数の大手プレーヤーがソラナを基盤に選ぶ動きが2025年以降に相次いでいます。
B2C2がソラナを主軸に据えた決済基盤をどこまで拡張できるか、また機関投資家がオンチェーン決済への移行をどのペースで進めるかが、今後の焦点となります。
今後の導入実績次第では、ソラナが機関向け決済インフラとしての地位をさらに強める可能性があります。
※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=158.67 円）
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Source：B2C2発表
サムネイル：AIによる生成画像
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