リップル社、XRPLの機関投資家向け機能を強化へ

リップル（Ripple）社は、2025年2月25日に公式ブログで、XRPL（XRPレジャー）の現状や開発項目について公開しました。

投稿されたブログ記事では、XRPLの現状や今後の開発方針・項目について幅広く記載されています。その中でも、特に「機関投資家向けのDeFiインフラの拡大」にフォーカスする旨を明らかにしました。




金融の未来はオンチェーンです。

XRPLはコンプライアンス機能、ネイティブDEXとAMM、RWA（現実世界の資産）のトークン化を実装しています。また、グローバルな開発者コミュニティに支えられた完全オープンソースの次世代金融向けプラットフォームです。




同ブログでは、現状のXRPLは流動性や価格の透明性の向上、コンプライアンスツールの導入を通じて、機関投資家のニーズに対応していると強調されています。

一例として、XRPLのXLS-30規格に基づいて構築されたAMM（自動マーケットメイカー）を挙げました。同AMMは、トークン化された資産・ステーブルコイン・RWAにプロトコルレベルの流動性を導入しています。

さらに、AMMの活用例として、機関投資家がAMMプールに資本を投入し収益を得ることや、トークン化された国債や不動産といった流動性の低い資産の効率的な取引を挙げています。

このほか、DID（分散型アイデンティティ）による分散的なID検証や、市場データをオンチェーン化する価格オラクルなど、機関投資家向けの機能が紹介されています。

2025年のXRPレジャーの開発項目

同ブログでは、2025年のXRPLの開発項目についても解説しています。主要な開発項目として、以下のような項目が挙げられました。

• DIDの強化
• 多目的トークン（MPT）
• XRPLレンディングプロトコル
• プログラミングの拡張
• XRPL EVM サイドチェーン

これらのような開発を行うことでコンプライアンス機能の向上、レンディングの拡大、オンチェーンにおける金融商品の構築方法の拡大を図る方針を明らかにしました。

例えば、開発項目にある多目的トークンを導入することで、株式・債券といった複雑なデータ要件を持つ金融資産をオンチェーンで表現可能になります。

リップル社は「トークン化と分散型金融が進化する中で、XRPLは規制対応型オンチェーン金融のリーダーとしての地位を確立している」とコメントしました。

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Souce：リップル公式ブログ
執筆・翻訳：BITTIMES 編集部
サムネイル：Shutterstockのライセンス許諾により使用

参照元：ニュース – 仮想通貨ニュースメディア ビットタイムズ