仮想通貨投資で必ず守らなければいけないこと

どうも墨汁うまい（@bokujyuumai）です。2020年、ビットコインを筆頭に仮想通貨は大幅な価格回復を見せ、需要が衰えていないことが分かります。対して仮想通貨投資を行うには取らなくて良いリスクが多く存在し、仮想通貨取引所のハッキングや不可解な経営破綻も多く見られます。

本稿では仮想通貨投資において必ず守らなければならいことについて詳しく解説を行います。

投資における基本

まず投資における基本を考えてみましょう。投資とは自身の資産を運用して利益を得ることで、資産を増やすことです。この利益を得るためには資本が一番重要であり、いかにして利益を出すか、リスクを抑えることができるかが重要となってくるでしょう。

ここで気おつけなければならない基本として下記の2点が大前提となります。

資産を無駄に凍結させないこと
リターンのないリスクは取らないこと

が大前提となります。このような「リスク管理」は利益を出すために重要であり、塩漬けしないための損切りや早めの利確などにも共通することでしょう。

仮想通貨取引所のハッキングや経営破綻

仮想通貨はボラティリティも高いですが、それ以上に大きなリスクは仮想通貨取引所の経営破綻やハッキングです。直近では中国仮想通貨取引所のFcoinが自称経営破綻とし、顧客資産を返済できない状態に陥り、Fcoinにビットコインやイーサリアムなど仮想通貨を置いていたユーザーは資産を凍結され、ビットコインを取り戻すことができるかも分からない状態となっています。

仮想通貨投資の前提として、このような仮想通貨取引所に依存する資産凍結を必ず避けることが重要となります。例えば資産が盗まれる or 凍結されるを指すスラングであるGOXの語源となったマウントゴックスは2014年に顧客資産の凍結、2017年に奇跡的に盗まれた一部のビットコインを取り戻すも、3年経過した現在も債権者の手には戻っていないのが現状です。

2018年のコインチェックのハッキング被害の補填はある種特殊であったと言え、通常このような被害での資産が戻ってくる確率の低さや超長期間かかるなどの問題から、投資家は必ず避けるべきリスクであるということが分かるでしょう。

ハッキングや破綻被害を受けないには？

筆者は仮想通貨投資を4年行っていますが、一度も被害を受けたことがありません。これは意識してこのようなリスクを回避しているのもありますが、仮想通貨取引所やサービスを利用する際に必ずバックグラウンドを考慮しているのです。

例えばFCoinは日本ユーザー向けのFCoinJPという仮想通貨取引所が存在しましたが、仮想通貨交換業における金融庁の登録を無視したサービスを展開しており、このような取引所のバックグラウンドは信用できないため利用しない。というような形を取れば今回の自称経営破綻は避けられたということになります。

しかし、2018年の580億円のコインチェックや約70億円のZaifハッキング、2019年の約35億円ビットポイントハッキングなどから金融庁に登録されていてもハッキングを受ける可能性があるということが分かります。このような場合は取引所に依存しないウォレットでの自己管理が有効となり、トレザー（Trezor）やレジャーナノ（Ledger Nano S）などのハードウェアウォレットで管理を行いましょう。

資本と経営は最重要

また、仮想通貨取引所を選ぶ際に取引所の資本や経営がどのような企業が行っているかという点も重要です。例えばメガバンクの資本が入っていたり、シードラウンドでVCによる資金調達をしているなども非常に重要な判断基準となります。

多くの仮想通貨取引所が経営元が不明であったり、本社所在地がタックスヘイブンであったりと経営実態が不明瞭である場合、顧客資産持ち逃げや経営破綻後の返済の確率の低さなどより高いリスクとなると考えられるため、利用するとしても資産を長期的に預けないという点でリスクを少しでも避けましょう。

フィッシング対策

また仮想通貨取引所やウォレットを装った偽サイトにパスワードを入力させ、不正アクセスを行うことで資産を盗む「フィッシング」も横行しています。このようなフィッシングや偽サイトはイーサリアムのWeb3拡張であるメタマスク（Metamask）をインストールしていれば、下記画像のようにブラックリストに登録されているサイトを自動でブロックしてくれます。