USDコイン(USD Coin/USDC)

リップルが挑む「SWIFTの20%」国際送金を再定義するXRPの技術革新

年間30兆ドルの送金処理に挑むXRP 米国の仮想通貨アナリスト、ポール・バロン氏は2025年7月12日、自身のX(旧Twitter)で、国際銀行間ネットワーク「SWIFT」が処理する取引量のうち、今後エックスアールピー( […]

米上場企業サムザップ、ドージコイン・ソラナなどの主要6銘柄を財務戦略に採用

サムザップ、DOGE・SOL・XRPなど6銘柄を財務戦略に採用 米ナスダック上場のSNS広告プラットフォーム運営企業Thumzup(サムザップ)は2025年7月9日、ビットコイン(BTC)以外の主要な仮想通貨6銘柄を新た […]

ポリゴン、10万TPSを目指す「Gigagasロードマップ」発表|決済・RWA対応を強化へ

Gigagasでポリゴン(Polygon)は次のステージへ イーサリアムのレイヤー2ネットワーク「ポリゴン(Polygon/POL)」は2025年6月12日、ネットワークのトランザクション処理能力を最大10万TPSまで高 […]

ステーブルコインUSDC、XRP Ledger上で直接利用可能に|国際送金の新たな選択肢

Circle、USDCのXRPL統合を発表 米Circle(サークル)は2025年6月13日、同社が発行するステーブルコイン「USDコイン(USDC)」が、他のブロックチェーンを経由せずXRP Ledger(XRPL)上 […]

World Chainで「ネイティブUSDC・CCTP V2」が利用可能に|ブリッジ版との違いやメリット

World Chainに「ネイティブUSDC・CCTP V2」が登場 米ドル連動ステーブルコイン「USDC」を発行していることで知られるCircle(サークル)は2025年6月11日に、ワールドコイン(Worldcoin […]

韓国新政権、企業によるステーブルコイン発行を認める法案を提出=報道

韓国与党がステーブルコイン発行法案を提出 韓国の李在明(イ・ジェミョン)新大統領率いる与党「共に民主党」が2025年6月10日、企業によるステーブルコイン発行を認める法案「デジタル資産基本法」を国会に提出したことが明らか […]

SBI、Circle社IPOに5,000万ドル出資|USDC普及に向け合弁会社設立へ

SBIと新生銀、Circleに共同出資 日本の大手金融グループであるSBIホールディングスは2025年6月9日、米国のCircle社が実施したニューヨーク証券取引所(NYSE)での新規株式公開(IPO)に対して、5,00 […]

イギリス改革党党首「国家ビットコイン準備金設立・仮想通貨税引き下げ」を総選挙公約に

イギリス改革党党首「国家ビットコイン準備金設立・仮想通貨税引き下げ」を総選挙公約に(UK Reform Party leader pledges national Bitcoin reserve and crypto tax cuts in election manifesto)

イギリス改革党の党首が、国家レベルでのビットコイン準備金設立および仮想通貨税の引き下げを総選挙の公約に掲げることを表明しました。この方針は暗号資産に対する政府のスタンスを根本から見直す可能性があり、仮想通貨市場および投資家から大きな関心を集めています。

エクソダス、取引所不要で仮想通貨売買サービス「XO Pay」を発表|モバイルアプリ内で完結へ

エクソダス、取引所不要で仮想通貨売買サービス「XO Pay」を発表|モバイルアプリ内で完結へ(Exodus launches "XO Pay" for crypto trading without exchanges, fully integrated in its mobile app)

エクソダスは、仮想通貨の取引所を必要とせずにモバイルアプリ内で直接売買が可能となる新サービス「XO Pay」を発表しました。このサービスにより、ユーザーはより簡便で安全な環境で仮想通貨の売買を行うことが可能になります。分散型の利点を活かしたこの機能は、仮想通貨ユーザーからの高い関心を集めています。

仮想通貨規制の強化で「ダークステーブルコイン」が台頭する可能性|CryptoQuant分析

仮想通貨規制強化で「ダークステーブルコイン」が台頭する可能性|CryptoQuant分析(CryptoQuant analysis suggests rise of dark stablecoins amid tighter crypto regulations)

CryptoQuant分析によると、世界各国で規制の網が強化される中、匿名性を備えた「ダークステーブルコイン」の利用が拡大する兆しがあるとされています。この傾向は既存の金融秩序や規制環境に新たな課題をもたらす可能性があるとして、専門家の間でも議論が活発化しています。