米CPIの上昇を受けて反発こそしなかったものの、物価上昇加速による政策金利の引き上げペース加速も想起される中、BTCは少し頼もしさを印象付けた。

BTC相場は引き続き米株の影響を受けつつあるものの、昨日は主要3指数が終値ベースで下落した一方でBTCはプラス圏を維持した。ロシア軍によるウクライナ侵攻以前は、情勢悪化を懸念して株式市場が下落する中、BTCにもリスクオフの流れが波及していたが、24日の軍事作戦開始以降、BTC相場は上値が重くも当日の安値更新はしておらず底堅い。
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週明けには、ロシア国内での有事の暗号資産（仮想通貨）需要増加の思惑で強含んだBTCだったが、経済制裁の抜け道となることが懸念され欧米が対策検討に動いたことも週央の相場の重石となった。
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本日から二日間にかけてパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の議会証言が予定されており、世界情勢が不安定となる中、加速するインフレをいかに抑制していくのか注目される。
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今夜は米個人消費支出（PCE）の発表を控えており、食品とエネルギーを含むPCE総合は前年同月比、前月比の双方で上昇が予想されており、物価上昇ペースの加速が確認されれば、ウクライナを巡る有事でFRBが引き締めを緩めるという淡い期待は崩れ、ビットコインの上値を抑える材料となろう。
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BTC相場は、40,000ドル割れの他、1月中旬のレンジ下限（458.5万円）にも迫っており、同水準を割り込めば今月の上げ幅を掻き消すシナリオが視野に入る。

BTC相場は、40,000ドル（≒462万円）割れを試すシナリオを回避し少し息を吹き返した様子だが、軍事的緊張感の更なる緩和がない限り相場の上値は限定されよう。

レジスタンスとして指摘した43,000ドル（≒465万円）を案外と簡単に上抜けしたBTC相場だが、昨日の日足は上下にヒゲを付けており、売り買いが拮抗していたことが示唆されている。
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雇用回復ペース鈍化となれば、米連邦準備制度理事会（FRB）が過度にタカ派的な舵取りをする可能性が後退するとみていたが、ADPの結果を受けて市場は景気に対して神経質になっているか。
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2月1日のビットコイン（BTC）対円相場は13,010円（0.29%）高の4,445,010円。先週からジリ高の地合いが続いており、対ドルでは節目39,000ドル（≒447.2万円）の上抜けにトライしている。
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