ウォール街参入でビットコイン論争再燃、「本質は変わっていない」ETFアナリストが反論

BTCは“変質”したのか、ウォール街参入で論争再燃

米ブルームバーグのETFアナリスト、エリック・バルチュナス氏は2026年2月22日、自身のX（旧Twitter）への投稿で「ビットコイン（BTC）の本質的価値が失われた」とする指摘に対し、反論する形で見解を示しました。

ウォール街の機関投資家がETFを通じてビットコインへのアクセスを拡大する中、「ビットコインは従来の分散型通貨ではなく、ウォール街主導の金融資産へと性格を変えつつあるのではないか」との批判が強まり、評価論争が再燃しています。

バルチュナス氏は、こうした懸念に対しビットコインの基礎的特性に変化はないとの立場を明確にしました。投稿後は賛否の声が相次ぎ、X上では評価の在り方を巡る応酬が続いています。

よく目にする意見ですが、私の考えを少し。

ビットコインの新しい価値は、利用者主導の通貨であり、検閲耐性と価値の毀損耐性があるところにあります。私の見た限り、それ自体は変わっていません。ただ、現政権がビットコインに積極的なので、検閲耐性の価値はあまり目立たないかもしれません。

しかし、数年後にはその価値が再び重要になる可能性があります。価値の毀損についても変わらず存在しており、止まることはありません。（攻略）

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検閲耐性と減価耐性、ビットコインの価値を巡る対立

「生活に意味ある価値は？」発言が議論を誘発

バルチュナス氏の投稿は、Coop Records（クープ・レコーズ）の創設者であるクーパー・ターリー氏が「仮想通貨は2017年以来最も不思議な局面にある」「投機を除けば人々の生活に意味ある価値を見出しにくい」と述べた発言を受け、これに応答する形で発信されました。

バルチュナス氏は投稿の中で、ビットコインの新規性は「ユーザーが運営する通貨であり、検閲耐性と減価耐性の両方を備えている点にある」と説明しています。

同氏は、現在の米政権が仮想通貨に友好的な姿勢を示しているため検閲耐性の重要性が見えにくくなっているとしつつも、「数年待てばその価値が再認識される可能性がある」と指摘しました。

すでに多くの新興国・フロンティア市場ではその特性が実際に活用されていると述べています。

「価格は煙幕」発言、ボラティリティ論が焦点

さらにバルチュナス氏は、法定通貨の減価について「犬でもそれが止まらないことを知っている」と表現し、ビットコインが持つ希薄化耐性の意義は依然として健在だとの認識を示しました。

一方で、ビットコインが「若い資産」であるため価格変動が大きく、その値動きが物語や価値判断を過度に左右してしまう傾向があるとも付け加えています。

同氏は、こうした傾向は株式や債券市場にも当てはまるとし「価格は煙幕であり、最も成功した投資家はそれを見抜くことを学んできた」と結びました。

通貨としての適格性を巡り、賛否が交錯

このバルチュナス氏の投稿に対しては、批判的な反応も出ています。

シカゴの金融番組司会者であるオリバー・レニック氏は「減価耐性はこの議論で最大の誤りだ」と指摘し、ビットコインの価格が週単位で大幅に変動する現状は、実質的に「年に3回は減価イベントを経験しているようなもの」だと述べました。

ドルで同様の変動が起きれば世界は大騒ぎになるとし、ビットコインは「非常に質の悪い通貨だ」との見方を示しています。

これに対しバルチュナス氏は「長期的視点で見れば評価は異なる」と一定の理解を示しつつも、2023年から2024年にかけてのビットコインのリターンが450%に達した点を挙げ、短期の変動のみで基礎的特性を否定するのは適切ではないとの立場を維持しました。

レニック氏が「通貨としてのボラティリティは許容範囲を超えている」と反論すると、バルチュナス氏も、現時点で広範な通貨として機能するには価格変動が大きすぎるとの認識には同意しました。

一方でバルチュナス氏は「政府がビットコインを希薄化できないという事実は、たとえボラティリティがあっても変わらない」と述べています。

取引所リスクから資産運用へ、仲介構造の転換

加えてバルチュナス氏は、ウォール街による「乗っ取り」を懸念する古参のビットコイン支持者の見方についても言及しました。

同氏は、仲介業者が、経営破綻した暗号資産取引所FTXの創業者SBF（サム・バンクマン＝フリード）に象徴される高コストで不透明な存在から、米資産運用大手BlackRock（ブラックロック）のラリー・フィンクCEOらへと移行したにすぎないと指摘しました。

そのうえで、「より安く、より安全」な仲介構造へ変化しただけだとし、ビットコインそのものの性質は「この間ずっと何も変わっていない」との見解を示しています。

機関投資家の参入拡大を背景に、ビットコインの存在意義をどのように評価すべきかという論点が、改めて市場で議論の焦点となっています。

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企業の買い増しと資金流出、評価は二極化

ビットコインを巡る評価論争は、市場での実際の資金動向とも連動する形で展開されています。

米上場企業Strategy（ストラテジー）は2026年2月17日に2,486 BTCの追加取得を公表し、総保有量を717,131 BTC（485億ドル/7.4兆円相当）に拡大させました。

価格が調整局面にある中でも保有を積み増す動きが続いています。

一方、ビットコイン投資商品からは2026年2月21日までの1週間で2億1,500万ドル（約330億円）の資金が流出し、5週間連続で計40億ドル（約6,100億円）の流出が確認されています。

こうした短期的な資金流出と企業による継続的な取得が併存する状況は、ビットコインの評価を巡る見方が市場内で分かれている現状を示しています。

BTC価格は執筆時点で約63,200ドル（約967万円）付近で推移しており、市場参加者は引き続きその価値の位置付けを見極めようとしています。

※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=154.74 円）

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Source：エリック・バルチュナス氏X投稿
サムネイル：AIによる生成画像

参照元：ニュース – 仮想通貨ニュースメディア ビットタイムズ