この記事の要点
- GoogleトレンドでBTC終焉検索が急増
- 恐怖・強欲指数が「5」に低下し過去最低タイ
- BTCは最高値から約47％下落水準で推移
- 予測市場で5.5万ドル下落確率が64％に上昇
- 米上場企業Strategyが約470億ドル分を継続保有
恐怖指数が過去最低タイ、終焉論が検索に表れる
2026年2月19日、Googleトレンドのデータで、ビットコイン（BTC）に関する「bitcoin going to zero（ゼロになる）」「is bitcoin dead（ビットコインは死んだのか）」の検索関心度が世界的に急増し、過去5年で最高水準に到達していることが確認されました。
仮想通貨市場の心理指標「恐怖・強欲指数(※1)」は一時 “5” を記録し、2019年以来の過去最低と同水準まで低下しました。市場心理が極度の恐怖圏に沈み込んでいる状況が数値で示されています。
※1：恐怖・強欲指数は、価格変動や取引量、SNS動向など複数の市場データを基に算出される心理指標で、0から100までの数値で投資家の感情傾向を示す。数値が低いほど市場が恐怖に傾いている状態を意味する
BTC価格はこの日時点で24時間比0.6％安となり、2025年10月の史上最高値約126,000ドル（約1,950万円）から約47％下落した水準で推移しています。
一方、価格下落と心理悪化が重なる中、米上場企業Strategy（ストラテジー）は同水準でBTCの買い増しを継続しており、個人投資家の検索行動と機関の資金投下が対照的な動きを見せています。
市場調整下でも積み増し継続
BTC悲観検索急増の裏で進行する機関の逆張り
BTC恐怖圏、悲観検索が2022年ぶり急増
BTCの現在値は約66,561ドル（約1,000万円）前後で推移しています。今週X（Twitter）上で「ゼロ検索の急増」を指摘する投稿が拡散し、2022年の市場低迷期と同水準まで悲観的検索が膨張している状況が改めて可視化されました。
画像：Googleトレンドより引用
恐怖・強欲指数の「5」という数字は、市場のボラティリティやソーシャルメディアの投稿傾向を総合した指標で、過去最低と並ぶ水準です。この数値は投資家心理が極端な恐怖圏にあることを示しています。
下落確率64%、ゼロは全市場で否定
予測市場でも弱気シナリオが優勢です。Myriad Markets（ミリアド・マーケッツ）では、BTCが84,000ドル（約1,300万円）へ回復するより、55,000ドル（約850万円）へ下落する確率を約64％と算出しています。
Polymarket（ポリマーケット）でも60,000ドル（約930万円）方向への確率が68％とされており、スタンダードチャータードやCryptoQuantなどの機関分析でも「次の節目は50,000〜55,000ドル前後」との見解が示されています。
一方で、いずれも「ゼロ到達」は想定外としています。
セイラー氏「永続的に購入し続ける」
こうした市場心理と対照的な動きを見せているのが、米上場企業Strategy（ストラテジー）です。
同社の共同創設者兼会長であるマイケル・セイラー氏は、2月17日に約470億ドル（約7.3兆円）相当のBTC保有残高をさらに積み増したことを明らかにしています。
同氏はCNBCのインタビューで「ゼロになると思うなら対処する。だが私にはそう見えない」と述べ、毎四半期、永続的に購入し続けるとの方針を維持しています。
悲観的検索が急増する局面で、機関投資家が同価格帯で買い増しを続けている事実が、市場参加者の温度差を鮮明に示しています。
ビットコイン急落「終焉論と反発期待」
極度の恐怖が反転シグナルとなった過去の事例
こうした「恐怖と逆張り」の構図は、これまでも複数の局面で確認されています。
オンチェーン分析企業Santiment（サンティメント）が公開したレポートでは、恐怖・強欲指数が「16」まで低下した局面で小口投資家が押し目買いを進める一方、クジラ（大口保有者）が売却を継続するという需給の乖離が確認されています。
過去のデータでは、極端な恐怖局面の後に価格が反発へ転じた事例が複数確認されており、2026年2月6日にBTCが一時60,000ドル近辺まで急落した局面でも、市場では悲観論と反発期待が同時に広がりました。
「ゼロ」を検索する個人投資家が増加する一方で、機関は買い増しを継続しています。悲観的検索の急増と機関による継続的な資金投入という対照的な動きが、現在のビットコイン市場における需給の非対称性を浮き彫りにしています。
※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=155.16 円）
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Source：恐怖・強欲指数
サムネイル：AIによる生成画像
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