メガイーサの「MEGA」トークンセール参加者一部で配分取消し発生。売却示唆が規約違反か

MEGAのセール一部参加者のトークン配分権利が取り消し
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MEGAのセール一部参加者のトークン配分権利が取り消し

10月末に実施されたイーサリアム（Ethereum）レイヤー2ネットワーク「メガイーサ（MegaETH）」の独自トークン「MEGA」のトークンセールの参加者が、トークン割当を取り消されている。同セール参加者の暗号資産（仮想通貨）インフルエンサーのアイコビースト（IcoBeast）氏はXにて、自らのMEGAの割り当てが取り消されたと11月10日に訴えている。

11月12日の暗号資産メディア「ディクリプト（Decrypt）」の報道によると、参加者のうちトークン配分を受ける資格があるユーザーの中から、割り当て分を売却または価格変動リスクを回避する取引しようとした者の配分権利が取り消されているという。そしてこの措置の対象には、アイコビースト氏も含まれたとのこと。

アイコビースト氏は自身のXアカウントの投稿で「このMEGAの保有分をどうヘッジするか考えないと」と投稿したが、これがトークン配分の条件に違反したと判断されたとみられる。メガイーサの最高戦略責任者（CSO）ナミク・ムドゥログル（Namik Muduroglu）氏は、自身のXアカウントで「1年間のロックアップ（売却制限）を選択した参加者は、転売やヘッジなどを行わないことを条件としている」と説明し、「これに反する行為を示唆した場合、返金のうえで割り当てを取り消す」と述べた。

メガイーサは10月27日から3日間にわたり、独自トークン「MEGA」のパブリックセールを実施した。販売総額は13.9億ドル（約2,137億円）に達し、申込倍率は27.8倍に上った。セールは上限付きイングリッシュオークション形式で行われ、参加者は米ドル建てステーブルコイン「USDT」で入札を行い、1年間のロックアップを選択すると10％の割引を受けられる仕組みだった。

一方、今回の配分取り消しについてはコミュニティ内でも賛否が分かれている。一部では「単に考えを述べただけで違反ではない」とする意見がある一方で、「ロックアップ期間中の保有を条件に参加している以上、即時売却意図を示した場合は取り消しが妥当」との見方もある。

ムドゥログル氏は、「トークンセールは28倍の応募超過だった。短期売却を検討している者より、長期的に保有を望むユーザーに割り当てる方が合理的だ」と説明した。

At current pre-market prices my MegaETH ICO allocation is worth nearly $1 million dollars.

Man I badly need to figure out how to hedge this
— IcoBeast.eth (@icobeast) November 8, 2025

Any megaETH sale participant who locked their tokens for a year is required to (i) acquire the tokens for their own account without any resale or transfer intention, and (ii) refrain from any transfer, resale, or hedging transaction that would violate applicable laws.

Anybody…
— namik // mega-chef Σ: (@NamikMuduroglu) November 10, 2025