「発行・印刷・販売するだけのクソコイン」と批判

億万長者の実業家でNBAチームのダラス・マーベリックスのオーナーでもあるマーク・キューバン氏は2025年1月21日に、ドナルド・トランプ大統領の公式ミームコインである「$TRUMP」などのミームコインブームを批判し、独自のミームコイン活用方法を提案しました。

仮想通貨業界では、今月18日と20日に公開されたトランプ大統領とメラニア夫人の公式ミームコインである「$TRUMP」と「$MELANIA」が注目を集めていますが、マーク・キューバン氏はそのようなミームコインを「発行・印刷・販売して放棄するクソのようなコイン」と批判しています。

同氏はそれらのコインを「これまでで最も自己中心的なデタラメ」とも批判しており、ミームコインを発行する人々を「詐欺師」とも批判、さらに「これによって仮想通貨業界が正当化される可能性は完全に消え去った」とも指摘しています。

発行して、刷って、売って、クソ喰らえ。それがあなたの提案する世界のモットーだ。

これは私がこれまで聞いた中で最も自己中心的なデタラメだ。あなたの世界には所有権が存在しない。ただの投機だ。

暗号資産について何も知らない人たちを狙う詐欺師の皆さんこんにちは。

仮想通貨業界が正当化される可能性はこれで完全に消え去りました。

ゲイリー・ゲンスラー氏はおそらく爆笑しているでしょう。そして米SECの新しい委員長は怒っているに違いありません。もし彼がこの馬鹿げた話を信じるのであれば、彼にSECの法律を執行する能力はありません。株式、トークン、債券、何もかもだ。

IPOプロセスを改良して暗号資産を受け入れ、投資家が購入するものを理解できるようにするのではなく、どんな登録要件もすべて窓から投げ捨てられました。

もう一度言います。

発行して、刷って、売って、クソ喰らえ。それがあなたの提案する世界のモットーだ。

「少なくとも米国の債務返済に貢献すべき」と指摘

マーク・キューバン氏はこれに続ける形でミームコインの活用方法に関する意見も投稿しており、「もしもミームコインが解決策になるなら私も発行するかもしれないが、発行するとしても一捻りを加える」と語っています。

具体的には「ミームコイン販売で得られた収益を米財務省に送ること」や「ウォレットアドレスを公開して誰でも資金の動きを追跡できるようにすること」が挙げられていて、「ギャンブルしたいならすればいいが、少なくともそれを通じて米国の債務返済に少しでも貢献すべきだ」と指摘されています。

もしもミームコインが解決策であるなら、私も発行するかもしない。ただし一捻りを加える。条件は$TRUMPと同じ、20％の変動相場制、リリーススケジュールも同じだ。ただし1つ違う点がある。

コインの販売による収益はすべて米財務省に送る。ウォレットアドレスは公開し、誰でも追跡できるようにする。

ギャンブルしたいならギャンブルすればいい。しかし、少なくともそれを通じて米国の債務返済に少しでも貢献しよう。

あなたなら参加するか？

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$TRUMPや$MELANIAに対する批判的な意見

$TRUMPと$MELANIAは世界中で大きな話題となりましたが「影響力のあるトランプ大統領とメラニア夫人の公式ミームコイン発行」という行為に対しては批判的な意見も多く出ています。

NFT Eveningが2025年1月20日に1,092人のアメリカ人を対象に実施した調査では「$TRUMPや$MELANIAを購入した人の42％は初の仮想通貨購入者だった」という内容に加えて「回答者の半数以上は$TRUMPに懐疑的だった」ということも報告されています。

懐疑的な意見として挙げられているのは「トランプ氏とメラニア氏は自身の影響力を利用して仮想通貨市場を操作している」というもので、回答者の75％は「TRUMPの発売は仮想通貨市場にとってネガティブな出来事」と考えているとも報告されているため、これらのミームコインを良く思っていない人も多く存在すると予想されます。

米国の国家債務は2024年9月時点で約36兆ドルに達しているとも報告されているため、$TRUMPや$MELANIAの収益が債務返済に充てられたとしてもそれほど大きな影響は得られないと予想されますが、$TRUMPや$MELANIAでそのような仕組みが採用された場合には、新たな展開にも繋がり、ミームコインに対するイメージの改善にもつながる可能性があるため、今後の新たな続報などにも注目です。

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執筆・翻訳：BITTIMES 編集部
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参照元：ニュース – 仮想通貨ニュースメディア ビットタイムズ