SOL・XRP・USDCなどを準備金に採用？

「アメリカのドナルド・トランプ大統領がSOL・XRP・USDCなどといった米国発の仮想通貨を”アメリカファーストな戦略的準備金”として採用する可能性がある」という噂が注目を集めています。

この噂はニューヨーク・ポストの報道を発端としたもので、同社の報道では情報筋の話として「トランプ大統領はSOL・XRP・USDCなどの創設者と会談しており、アメリカファーストの戦略的準備金というアイデアに前向きだ」と伝えられています。

仮想通貨コミュニティの多くは、トランプ氏が発令するとみられる仮想通貨推進に関する大統領令を歓迎していますが、1つのアイデアが物議を醸しています。それは、SOL・USDC・XRPといった米国発のデジタルコインを優先するアメリカファーストの戦略的準備金提案です。

トランプ氏はここ数週間の間にこれらのコインの創設者たちと会談を行っており、このアイデアに前向きであると情報筋は伝えています。

トランプ政権下ではビットコイン（BTC）を国家規模で購入・保有する「ビットコイン準備金」が採用される可能性があると予想されていますが、今回の噂ではBTCに加えてSOL・XRP・USDCなどの米国初アルトコインも準備金に採用される可能性があると期待されています。

過去には課税撤廃の噂も

トランプ政権に関する噂「仮想通貨への課税撤廃」と「eVoteシステムの導入」が話題

アルトコイン準備金の噂には批判的な意見も

ただし、このようなアイデアに対する意見は様々で「ビットコインを推進する取り組みの正当性が損なわれる可能性がある」といった懸念や、「これはバカげたアイデアで絶対に実現しない」といった意見も出ています。

また、Bitcoin MagazineのCEOでトランプ陣営の仮想通貨政策を支援していることでも知られるデビッド・ベイリー氏はこのニュースをフェイクニュースだと指摘しており、「XRPはカマラコインと呼んだ方がいい」ともコメントされています。

フェイクニュース。リップルをカマラ・コインと呼んだ方がいいかもしれない。

トランプ政権に関する噂話には注意が必要？

トランプ政権の仮想通貨政策に関する噂は続々と報じられていますが、そのような噂や報道に対しては「本人やスタッフから直接発表されたものでない限り疑ってかかるべき」と指摘する意見も出ています。

仮想通貨投資会社パラダイムの政府関係担当副社長であるアレクサンダー・グリーブ氏は「今後4年間はトランプ氏に関する多くのニュースが報じられるだろうが、そうした報道には懐疑的な目を向けるべき」と述べており、「そもそもなぜそのような詳細が報道されているのか、誰がそのような情報を流したのかを疑問視すべき」とも語っています。

今後4年間、トランプ大統領が考えていることや考えていないこと、彼が”前向きだ”とされる事柄など、多くのニュースが報じられるでしょう。

しかし、それが彼自身や彼のスタッフから直接発信されたものでない限り、そうした報道には懐疑的な目を向けるべきです。

そして、そもそもなぜそのような詳細が報道されているのか、さらに誰がそのような情報を流したのかを疑問視してください。

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Souce：ニューヨーク・ポスト報道
執筆・翻訳：BITTIMES 編集部
サムネイル：Shutterstockのライセンス許諾により使用

参照元：ニュース – 仮想通貨ニュースメディア ビットタイムズ