【墨汁速報】695億円調達のイーサリアムNFT市場「オープンシー財団」を登録でエアドロップ間近か?

イーサリアムNFTマーケットプレイス最大手のオープンシー(OpenSea)が「オープンシー財団(OpenSea Foundation)」をケイマン諸島に登録したことがわかった。オープンシーは2021年から2022年にかけてNFTマーケットプレイスとして最大手として巨額の出来高を記録しており、VCによる資金調達額は695億円にも上る。

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オープンシー財団をケイマン諸島に登録

オープンシーは2018年よりイーサリアム上に展開するNFTマーケットプレイスの老舗であり、2021年末には最も利用されたことで知られている。そんなオープンシーはジーケーシンクやレイヤーゼロなどの巨額資金調達プロジェクトがトークンを発行するエアドロップを行う一方、独自トークンの発行には沈黙を貫いてきていた。

そんなオープンシーはNFT市場の台頭により出来高を大きく減らす一方、オープンシーv2のローンチを計画しており、それに伴いオープンシー財団をケイマン諸島に登録したようだ。この仮想通貨プロジェクトの財団登録はすなわち独自トークン発行を行うことを示唆しており、過去のオープンシー利用ユーザーに対してエアドロップされることが予期できるだろう。

 

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オープンシーのエアドロップ

オープンシーはシードラウンドによりVCから約695億円にも上る巨額の資金調達を行っている。この資金調達額は他の仮想通貨プロジェクトと比較しても5本の指に入る超高額となっており、SOLのソラナやSUIのSui Networkなどの直近の高騰で話題となった仮想通貨(暗号資産)よりも高額であることがわかるだろう。

出典:墨汁うまいと学ぶ仮想通貨の世界 - プロジェクトデータリスト

 

一方でOpeanSeaの利用者は年々減少しており、最大の出来高を記録したのは2022年1月で50億ドル、FTXの破産が起きた2022年11月以降の2023年には10分の1以下となる4億ドルに減少し、2024年に入ってからは4000万ドル前後とNFT価格の暴落に伴い出来高も大きく下げている。

エアドロップとトークン発行イベント(TGE)でNFT売買のインセンティブを狙い、再起を図っていると見られるだろう。

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