シバイヌ（SHIB）DAOを通じた「分散型ガバナンス」導入へ｜LUCIE氏が概要説明

分散型自律組織による分散型ガバナンスの準備

シバイヌ（Shiba Inu/SHIB）のマーケティングリーダーであるLUCIE氏は2024年8月24日に、SHIBプロジェクトが分散型自律組織（DAO）の導入を通じた「DAOガバナンス」の実現に向けて準備を進めていることを報告しました。

LUCIE氏は今回の投稿の冒頭でSHIBの歴史について簡単に説明を行なっており、「匿名の人物であるRyoshi氏によって2020年にローンチされたSHIBは、完全コミュニティ主導のトークンはどれほどのことを成し遂げることができるかを探るために作成された」と説明しています。

同氏はRyoshi氏がSHIBの管理権をコミュニティに委ねた後にSHIBが大きく成長したことも強調しており、ミームコインと呼ばれていたSHIBがボランティアとして活動するShytoshi氏のリーダーシップのもとで”世界的なムーブメント”へと進化したことを説明しています。

全てのSHIBコミュニティに発言権を付与

LUCIE氏によると、現在のSHIBプロジェクトでは「DAOの導入で分散型ガバナンスを採用する主要プロジェクトになるための準備」が進められているとのことで、これによって保有量の大小に関係なく全てのトークン保有者がコミュニティの方向性に対して発言権を持つことになるとされています。

分散型自律組織（DAO）を通じた分散型ガバナンスとは、特定のトークン保有者に投票権を付与して、プロジェクトに関する重要な決定をコミュニティ全員で決定していく仕組みのことであり、現在は複数の仮想通貨プロジェクトでDAOの仕組みが導入されています。

SHIBプロジェクトでは、まだ完全にDAOの仕組みが実装されているわけではないものの「DAOの導入は重要な節目になる」と説明されていて、Shibコミュニティメンバーである「Shibizens」の人々がSHIBエコシステムに影響を与える意思決定において、より多くの管理権を持つことができるようになると述べられています。

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SHIBを支える「2つの評議会」

SHIBの分散型ガバナンスは「チャリティ評議会」と「文化＆遺産評議会」という2つの主要な評議会によって支えられることになるとのことで、これらの評議会は慈善活動からSHIBを定義する独自文化の保護まで、コミュニティの取り組みを主導すると説明されています。

チャリティ評議会・文化＆遺産評議会の詳細は明らかにされていないものの、LUCIE氏が投稿している他メディアの記事の中では「BONEやLEASHなどのSHIB関連トークン保有者も、DAOガバナンスで重要な役割を果たす」と報告されています。

具体的には、BONE保有者はブロックチェーンの知識とイノベーションを推進するための取り組みを主導する役割を担うとのことで、LEASH保有者はコミュニティ内の公平性と透明性に関する問題に投票できると伝えられています。

今後はSHIBの分散型ガバナンスを支える仕組みの詳細情報も明かされていくことになると予想されるため、新たな発表などにも注目です。

大規模コミュニティを有する「SHIB」のDAOに注目

LUCIE氏は「コミュニティ実験から主要な仮想通貨へと成長したSHIBは、情熱的なコミュニティによって推進される分散型プロジェクトとしての力を示している」と述べており、「SHIBは単なるトークンではなく、分散型プロジェクトが金融やガバナンスをどのように再定義できるか示す象徴なのだ」と語っています。

分散型自律組織（DAO）や分散型ガバナンスの仕組みは、すでに他の仮想通貨プロジェクトでも導入されていますが、SHIBは世界中で非常に熱狂的なファンを有する大規模なコミュニティを形成しているため、SHIBのDAOも非常に大規模なものになると予想されます。

シバイヌでは残り2つの関連トークンである「TREAT」や「SHI」の開発も進められている他、「プライバシー重視のShibarium基盤L3」や「Shib Hub、Shib Metavetse」なども開発されているため、今後のさらなるプロジェクト展開などにも注目です。

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