カルダノのオープンソース開発を推進「PRAGMA」設立|dcSpark・Sundae Labsなども参加
非営利オープンソース協会「PRAGMA」設立
カルダノ(Cardano/ADA)を支えるカルダノ財団は2024年4月22日に、Blink Labs・dcSpark・Sundae Labs・TxPipeと共同で「PRAGMA」と呼ばれる非営利のオープンソース協会を立ち上げることを発表しました。
dcSparkは「Flint Wallet」などを展開しているカルダノ関連企業で、Sundae Labsはカルダノ基盤の分散型取引所(DEX)である「SundaeSwap」を展開しています。
PRAGMAは、ブロックチェーンソフトウェアプロジェクトを対象とした会員制の非営利オープンソース協会で、カルダノやその他のブロックチェーンのオープンソースエコシステムを育成することを目的としていると説明されています。
Announcing PRAGMA!
We’re proud to be part of this member-based #opensource association alongside @blinklabs_io, @dcspark_io, @SundaeSwap & @txpipe_tools
PRAGMA will focus on #blockchain software & fostering an open source ecosystem for Cardano.
https://t.co/FWZCak6eYX pic.twitter.com/vRHqqrEkkR
— Cardano Foundation (@Cardano_CF) April 22, 2024
PRAGMAを発表!
Blink Labs・dcSpark・Sundae Labs・TxPipeと共に、会員制オープンソース協会の一員となれることを誇りに思います。
PRAGMAはブロックチェーンソフトウェアとカルダノのオープンソースエコシステム育成に焦点を当てます。
同協会は大規模採用を目指す開発者向けにオープンソースツールを構築するソフトウェアエンジニアのチームであるとのことで、協会の目的や今後の取り組みなどについては以下のように報告されています。
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PRAGMAの目標
PRAGMAが最初に掲げる主な目標は「既存のプロジェクトをサポートして、その発展を支援し、カルダノのオープンソースエコシステムを育成すること」にある。また、必要に応じて新しい有益なツールの開発・導入も支援する。
オープンソースの仕組みを採用することによって、特定の企業のニーズを満たす技術を推進しながら、すべての開発者が将来のネットワークに向けてツールを構築・改善できる平等で革新的な場所を確保し、コミュニティをサポートすることができる。
PRAGMAは、アクセシビリティ・包括性・社会的影響を重視しながら、公共の利益に役立つ無料で利用できる高品質なソフトウェアを開発している。
長期的には「PRAGMAがブロックチェーン関連のオープンソースプロジェクトの中心地となること」を目指している。
第一段階の取り組み:Amaru
PRAGMAは第一段階で、選ばれた一部のプロジェクトに焦点を当てた取り組みを行う。この重要なプロジェクトの1つが、カルダノブロックチェーンの代替Rustノードクライアントとなる「Amaru」である。(※Rust:オープンソースのプログラミング言語)
Amaruは、既存のHaskellノードと完全に相互運用可能な形で並行して実行できるノードクライアント。(※ノードクライアント:ブロックチェーンネットワークに接続し、そのネットワーク内で特定の役割を果たすコンピュータプログラムやソフトウェアのこと)
当初はクライアント・アプリケーションのエントリポイントとしての使用されることを目的としているが、最終的には豊かなオープンソースエコシステムを育成しながらプラットフォームの分散化をさらに高めるために、Haskellノードと並行して実行される完全なブロック生成ノードになることを目指している。
第二段階の取り組み:Aiken
第二段階では、カルダノにおけるスマートコントラクトの開発を簡素化&強化するために特別に作成されたスマートコントラクトプラットフォーム「Aiken」に取り組む。
Aikenは、アクセスしやすい最新のプログラミング言語であり、他のツールや言語と簡単に統合できるように設計された学習しやすい構文で提供、開発者の期待を満たす様々な最先端機能が含まれている。
なお、2025年に予定されている次のフェーズに入ると、カルダノエコシステム内のより多くの開発者向けにメンバーシップが解放されることになる。
PRAGMAの詳細やロードマップなどは「PRAGMAの公式サイト」で確認することができます。
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(カルダノ財団発表)