シバイヌ(SHIB)「DAppsとウォレットの接続」に関する注意喚起
DApps関連で注意が必要な5つのケース
シバイヌ(Shiba Inu/SHIB)関連の詐欺に関する情報を幅広く発信している「Shibarmy Scam Alerts」は2023年9月30日に、「SHIBやBONEなどの暗号資産を保管しているウォレットを詳細不明の分散型アプリケーション(DApps)に接続しないように」と注意喚起を行いました。
Hey there, #Shibizens!
We really want to stress the importance of not connecting your wallet, which holds your precious $Shib $Bone $Leash, #Shiboshis, #ShibtheMetaverse, or any other assets, to unknown Dapps. It's crucial to be cautious and aware of the potential risks in order… pic.twitter.com/ra1rWuPQUB
— Shibarmy Scam Alerts (@susbarium) September 30, 2023
SHIB・BONE・LEASH・Shiboshis・Shib The Metaverseなど、貴重な資産を保管しているウォレットを未知のDAppsに接続しないようにすることの重要性を強調したいと思います。詐欺や誤解を招く行為から身を守るためには、潜在的なリスクをしっかりと認識することが重要です。
どうして私たちは簡単に詐欺に遭ってしまうのか?と疑問に思われるかもしれません。よくある方法の1つは、名前やウェブサイトのスペルのわずかな違いを見落とすことです。いくつかの可能性を一緒に検討してみましょう。
今回投稿された長文ポストでは、SHIB関連の詐欺で被害が発生する例として以下の5つが挙げられており、「ウォレットをDAppsに接続する際には必ず最新情報などの調査を行って、常に注意を払うように」と説明されています。
フィッシング関連のDApps
詐欺師はSHIB関連の公式プラットフォームとほとんど同じような外観のDAppsを作成することができる。DAppsの名前とURLを毎回しっかりと再確認して、信頼できる公式のサービスであることを確認することが重要。
偽のDAppsアカウント
詐欺師はDAppプラットフォーム上で「SHIB関連の信頼できるプロジェクトやサービスのふりをした偽アカウント」を作成している場合がある。個人情報を共有したりする前に、アカウントとDApps自体の信頼性をしっかりと確認することが重要。
なりすましメッセージ
詐欺師は電子メールやメッセージサービスを通じて、SHIB関連の有名なプロジェクトやチームメンバーになりすましている可能性がある。何らかのアクションを起こす前に送信者の身元をしっかりと確認し、未承諾のメッセージに騙されないようにすることが重要。
トークン名に変化を加えた詐欺
詐欺師は人気のあるトークンによく似た名前のトークンを作成して、疑いを持たない投資家を騙そうとすることがある。DAppsを操作する前にトークン名のスペルや書式のわずかな違いもしっかりと確認し、公式トークンであることを確認することが重要。
非公式チャンネル
Shibaエコシステムに関連するプロジェクトやコミュニティの公式コミュニケーションチャンネルを使用することが重要。非公式のチャンネルを通じて金融取引に参加したり、機密情報を共有したりするのは避けるべき。安全を確保して詐欺に巻き込まれるリスクを最小限に抑えることが重要。
その他の詐欺にも要注意
Shibariumに関する注意喚起も
SHIBのコミュニティは世界的に拡大しているため、今後は新しいサービス・プラットフォーム・トークンなどが続々と登場してくることになると予想されますが、それに目をつけた詐欺師によって詐欺アプリや詐欺トークンなどが開発される可能性もあるため注意が必要です。
最近では、話題のレイヤー2「Shibarium」に関する注意喚起も行われており、「一部のSHIBチームメンバーが記事やプロジェクトをSNSなどでシェアしていたとしても、それが公式パートナーシップであるとは限らない」との説明もなされていたため、DAppsなどにウォレットを接続する際には詳細をしっかりと調査することが重要です。
なお、先月末には仮想通貨ウォレットの承認取り消しツールを提供している「Revoke.cash」がShibariumをサポートしたことも発表されているため、疑わしいDAppsにウォレットを接続して何かしらの権限を許可してしまった場合には、そのようなツールを利用してリボーク(承認取り消し)を行っておくのも1つの対策になると考えられます。
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