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■市場の動向を左右する材料が続出！ 春の足音が聞こえるなか、市場の動向を左右する材料も続出している。
 米大統領が、安全保障を理由に鉄鋼とアルミニウムの関税を引き上げ、輸入制限を課す法案に署名した。ただ、その一方、しばらくは一部の国に対して免除が適用され、いくぶん柔軟な対応をみせた。
 そして、北朝鮮は挑発を繰り返すかと思いきや、今度は一転して南北首脳会談のみでなく、トランプ米大統領の訪朝も報道され、あわただしい展開だ。
 金正恩氏は若造のわりに、なかなかの戦略家で、狡猾かつ大胆な外交手腕を発揮している。
 安全保障されるならば非核化も可能と言い切り、窮地打開を図っている金氏の本心がどうであれ、目先は少なくとも米朝緊張の緩和が確認されている。
 トランプ氏も、中国にギリギリまで妥協を迫りながら、最後は柔軟な姿勢をみせ、何らかの合意に導く意図が伺えるから、貿易戦争に対する懸念もいくぶん後退しているようにみえる。
 ゆえに、日米株は反発し、米ドル/円もいくぶん切り返しの様子を見せている。
ＮＹダウ日足（出所：Bloomberg）
日経平均 日足（出所：Bloomberg）
米ドル/円 日足（出所：Bloomberg）
 リスクオン・オフの視点ですべてが片づけられるとは思わないが、材料の織り込みや状況の緩和でリスク要素が後退したことは確かなので、米ドル全体の切り返しに寄与するに間違いない。
■市場の内部構造は米ドル高を示唆している？ 前回のコラムでも指摘したように、クロス円（米ドル以外の通貨と円との通貨ペア）の大逆転が確認された以上、米ドル安一服の可能性は高い。したがって、諸材料があっても最後は米ドルの切り返しに寄与するのならば、相場の内部構造は示唆されているかと思う。
【参考記事】
●主要クロス円の大逆転が意味するのは米ドル安の終焉！ただし米ドル/円だけは…（2018年3月2日、陳満咲杜）
 言い換えれば、トランプ政権の大型減税や保護主義に基づく政策は、一般的に米ドル売りの材料として解釈され、また、中長期的に米ドル安をもたらすといった向きが多いなか、短期スパンでは市場に織り込み済みであり、また、いくぶん緩和の気配でかえって米ドルの切り返しにつながったなら、市場の内部構造はむしろ米ドル高を示唆しているのではないかとみる。
 現在のウォール街のセンチメント、すなわち米ドル安一辺倒の見方は、これからも相場の試練にさらされるだろう。
 この見方は、昨日（3月8日）のＥＣＢ（欧州中央銀行）理事会後…

■トランプ米大統領の暴走は止められない！？ いやはや、トランプ政権というのは、いろいろと物議を醸し出してくれます。
 ３月６日（火）、トランプ米大統領の経済顧問トップである、コーン米国家経済会議（ＮＥＣ）委員長が辞任を表明しました。
 辞任のきっかけになったのは、１日（木）にトランプ大統領が、鉄鋼とアルミニウムに、それぞれ25％と10％の輸入関税を課すと発表したことでした。
 コーン委員長は、この方針に大反対して、結果的に辞任することになったと言われています。
トランプ大統領が表明した輸入関税措置に大反対したコーン米国家経済会議（ＮＥＣ）委員長が辞任。市場の信頼が厚かったコーン氏が辞任したことで、トランプ大統領の暴走を止めることが困難になってきたとの見方が広がっているようだ… (C)Bloomberg/Getty Images
 トランプ米大統領やその周辺からは、この関税は当初、例外なくすべての国が対象になると説明されました。
 「常識的な委員長である」と、市場からも信頼が厚かったコーン委員長が辞任したことで、トランプ米大統領の暴走を止めることが困難になってきたのではないかとの見方が、急速に広がってきています。
■保護主義への回帰が与えるダメージは大きい！ こうした動きに対して、各国からは当然のように激しい批判が出ています。
 ＥＵ（欧州連合）は、早速、対応を協議し、28億ユーロ（約3700億円）相当の米国からの輸入品に25％の関税をかけるという対抗措置を準備しました。
 対象は、消費財、農産物、鉄鋼製品、自動二輪車、バーボンウイスキーなど多種多様に渡っています。
 米国が強硬な姿勢に出た場合、この対抗措置を発効するということです。
 ともかく、こんなことをすれば、「保護主義への回帰」ということで、世界の貿易が縮小し、世界経済に大きなダメージを与える可能性があることは言うまでもありません。
 トランプ米大統領は、本当に市場をかく乱してくれます。
■各国の株式市場がさらに崩れるきっかけにも 今後、株式相場、為替相場とも、この行方に大きく左右されることは、明らかです。
【参考記事】
●上値でのドル/円の買い持ちは即損切りを！ 米国の貿易摩擦問題は改めて大問題に!?（３月７日、松田哲）
 ３月７日（水）のＮＹ市場では、サンダース米大統領報道官が、「日本時間９日（金）早朝にも大統領が関税計画にサインする」ほか、「カナダ、メキシコは例外となる可能性」を示唆してはいるものの、トランプ米大統領が例外なくこの関税を実施すると決断すれば、各国の株式市場は、さらに崩れていくことになるでしょう。
ＮＹダウ 日足（出所：Bloomberg）
日経平均 日足（出所：Bloomberg）
 そうなると、為替市場では円高、特に米ドル/円での…