■ＮＹダウは切り返し、最悪な事態を織り込んだとみる トイレットペーパー買い占め騒動が続くなか、米国株は変動率を極端に拡大させながらも切り返しを果たし、前回コラムのタイトルのとおり、最悪な事態を織り込んだ、という見方が一段と証左されたと思う。
【参考記事】
●NYダウ暴落！ 最悪の事態は織り込んだか。トイレットペーパー買い占めより安値を拾え！（2020年2月28日、陳満咲杜）
 もっとも、3月2日（月）のＮＹダウは1293.96ドルという過去最大の上昇幅を記録、2月27日（木）の1190.95ドルの過去最大下落幅の「汚名」を返上した。
ＮＹダウ 日足（出所：Bloomberg）
 そして3月3日（火）にＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の緊急利下げがあっても上昇できず、反落したことで利下げショック云々と言われたが、翌日の4日（水）はまた切り返し、過度な悲観論をいったん退けたように見えた。
 しかし、昨日（3月5日）の反落もあって現状では悲観論の方がなお主流であり、リーマンショックの再来を危惧する声が大勢を占め、目先、米ドル/円の106円の節目割れもあって、マーケット心理が極端に悲観的になっていることも確かだ。
米ドル/円 日足 
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■サブプライム問題がリーマンショックを引き起こしたように… かなり手遅れとなったが、日本政府はやっと中韓などの国からの入国制限や強制隔離の政策を打ち出し、そのことが目先、マーケットの心理を一段と悪化させた可能性もある。状況の一段悪化も当然視されるだろう。
 そもそもＦＲＢの緊急かつ大幅な利下げ自体、大きなサインとして警戒される節がある。
 緊急利下げは2008年以来と久々のことであり、事態の一段悪化が避けられないからＦＲＢはあわてたのだろう、と多くの市場関係者がＦＲＢの判断と行動を逆にリスクのサインと受け止めてしまった。そのため、利下げがあっても、株売りに走ったわけだ。
 無理もない、前例に照らして考えると、0.5％の緊急利下げがあった場合、その後も利下げが続き、まだ利下げが続くわけなので、状況の一段悪化を伴った過去の記憶が蘇る。
 2007年のサブプライム問題が2008年のリーマンショックを引き起こしたように、今回のコロナショックでより大規模かつ深刻なショックを引き起こしてしまう、いった連想は、どちらかというと目先ごく普通に正しいと思われる考え方である。
 とはいえ、マーケットにおける主流の考え方が正しいとは限らない上、往々にして広く受けいれられる考え方ほど、その後、裏切られるから、筆者は現時点では前回のコラムで述べた見方を維持する。
【参考記事】
●NYダウ暴落！ 最悪の事態は織り込んだか。トイレットペーパー買い占めより安値を拾え！（2020年2月28日、陳満咲杜）
 コロナウイルスの世界的な蔓延は、なお進行中である目下において…