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NFTの話題を久しぶりに目にして、「結局いまNFTってどうなってるんだっけ？」と検索した人は少なくないはずです。2021年〜2022年の熱狂を知っているほど、高額取引や含み益といったニュースがなくなった今、つい「ブームが終わった＝NFTも終わった」と結論づけたくなります。
ただ、ここで少し立ち止まってみると、NFTは「価格が上がるか下がるか」だけで説明できるものではなくなってきました。派手な相場の時代が終わった一方で、NFTが担う役割は整理され、使われ方はむしろ現実的になっています。
単なる画像が高値で売れるかどうかではなく、デジタル上の権利や履歴をどう扱うか、コミュニティやサービスにどう組み込むか。そういった現実世界への実装方法的な話が中心になってきたのが、いまのNFTの立ち位置です。
本記事では、NFTの現在地やなぜNFTが終わったと言われやすいのかを整理したうえで、それでも終わったと言い切れない理由を、いま実際に価値が残っている領域から読み解きます。
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GMOコインでETHを購入する数字で見るNFTの現在地【2026年】
NFTの「いま」を端的に言うなら、熱狂で動いた売買が落ち着き、実際に使われる場面が選別されてきた段階です。これは数字で見ても変化がはっきりしています。NFTブームと呼ばれた時期、2022年1月のNFT月間取引高（Sales）は約60.5億ドルでした。一方で、2025年12月は約3.03億ドル（-95%）まで縮小。取引の勢いという意味では、ピーク時と比べて大きく落ち着いたと言えます。（下記参照）
この傾向は市場全体の時価総額でも同様に見られます。2022年4月には約168億ドルだったNFT市場の時価総額は、2026年1月には28億ドル程度にまで縮小し、約83%の下落を記録しました。
そして、この変化はNFT市場を牽引してきたコレクションにも表れています。かつては各国の著名人が購入したことで話題になり、フロア価格が40万ドル台（数千万円規模）まで上がったCryptoPunksも、今となっては最低価格が約9.3万ドルです。依然として価格は高いものの、相場の熱が冷めたことで、価格だけを目的にした取引が減ったと言って良いでしょう。
とはいえ、数字が縮んだことが「NFTが終わった」と必ずしもイコールになるわけではありません。
ブームが落ち着いた結果、NFTをどう使うのかが以前よりシビアに見られるようになり、いくつかの分野で残る取り組みが目立つようになっているのが現状です。
なぜ「NFTは終わった」と言われるのか
NFTが終わったという声が目立つのは、何より目に見える数字の変化が大きいからです。取引高や時価総額が大きく縮小したことで、一般層の体感としては「あのブームは何だったのか」という印象が残りやすくなっています。
メディアで取り上げられる頻度も減り、高額取引のニュースもほとんど聞かなくなった今、NFT自体が消えたように感じるのも無理はありません。
さらに、最盛期に乱立したプロジェクトの多くが消えていったことも、この印象を強めています。
- 実態のないロードマップ
- 詐欺的なプロジェクト
- 転売前提で価値を維持できなかったコレクション
こうしたものが次々と淘汰された結果、NFT全体への不信感が広がりました。「買ってもすぐに価値がなくなる」「結局は一部の人が儲けただけ」という認識が定着したのは、こうした失敗事例が目立ったことの影響が大きいでしょう。
ただし、ここで強調しておきたいのは、「終わった」のは値上がり前提の盛り上がりであって、NFT技術そのものが消えたわけではない、ということです。当時は「買えば値上がりする」前提で動いていた市場が崩れただけで、NFTというブロックチェーン上でデジタル資産を管理・証明する仕組み自体は残っています。
むしろ、投機目的の取引が落ち着いたことで、NFTが本来持っていた「デジタル上の唯一無二性や取引履歴を証明する技術」としての使い道が、ようやく地に足のついた形で模索されるようになったとも言えます。派手な相場に引っ張られていた時代が終わり、実用性や継続性が問われる段階に入ったのが、いまのNFTの立ち位置です。
NFTは今どこで生きているのか
ブームが落ち着いた今、NFTが活かされている場所ははっきりしてきました。ポイントは、NFTそのものが主役というより、サービスの中で自然に役割を持っているかどうかです。
ここでは、いま特に動きが続いている以下3つの領域に分けて整理します。
- ゲーム（BCG）領域
- 会員権・チケット領域
- トレカ×NFT（RWA）領域
それぞれ詳しく見ていきましょう。
ゲーム（BCG）領域
国内のブロックチェーンゲーム領域では、短期の利益を前面に出すより、日々触りたくなる仕掛けを作る流れが強くなっています。
たとえばSNPITは、写真を撮る行為そのものを遊びに組み込み、カメラNFTを軸にバトルや育成につなげています。稼ぐかどうか以前に、日常の行動がゲームの入口になっているのが特徴です。
SyFuも同じく、日常の行動をゲーム的に設計して参加を促すタイプで、NFTは遊び方や参加の権利を分かりやすく整理するためのアイテムとして機能しています。
こうしたタイトルが示しているのは、NFTが高く売れるアイテムから「体験を成立させる仕組み」へと置かれ方を変えてきた、ということです。
会員権・チケット領域
実用として分かりやすいのが会員権やチケットの領域です。NOT A HOTEL NFTは、宿泊体験そのものをメンバーシップとして設計し、保有が利用権につながります。価格の上げ下げより、「持っていると何ができるのか」が説明しやすいので、ブーム後も残りやすいタイプです。
チケット領域ではTicketMeやみんなのチケットのように、二次流通の追跡やリセールの設計をブロックチェーンで扱い、誰がどこから買ったかまで含めて価値にしていく流れが続いています。NFTが転売対策としてだけでなく、イベント体験の後ろ側を整えるインフラに近づいていると言えるでしょう。
トレカ×NFT（RWA）領域
国内外で動きが見えているのが、トレカとNFTを組み合わせた領域です。
国内では、メルカリNFTがTCG STOREと連携し、鑑定済みトレカを裏付け資産とするNFTの販売を開始。専門業者が保管する実物カードに対応するNFTを売買でき、購入者は必要に応じて実物との交換も可能です。メルカリの売上金やポイントで購入できるため、暗号資産に触れたことがないWeb2層でも参入しやすい点が特徴に挙げられます。
海外ではCourtyardが代表例で、ブロックチェーン上でポケモンカードなどをNFT化し、専門保管庫で実物を管理しながら取引できる仕組みを提供。直近30日間で約20万件の取引、約1,200万ドルの売上を記録しました。（CryptoSlam参照）
現物を動かさずに所有権を移転（自由に売買）できるため、配送の手間や破損リスクを避けられる点が評価され、トレカ市場に新しい選択肢を生み出しています。
これからのNFTはどうなる？
NFTの次の段階を見通すうえで注目すべきは、技術そのものよりも「使われ方の浸透」です。2021〜2022年の最盛期のように何でもNFTにする流れから、サービスの中で自然にNFTが組み込まれ、使う側が意識しないで済む設計へと変わりつつあります。
国内での直近の代表例が、大阪・関西万博で展開された「EXPO2025デジタルウォレット」です。万博関連イベントへの参加やスタンプラリーを通じて、来場者は限定NFTを入手でき、集めたNFTに応じて特典が受けられる仕組みが用意されました。（ちなみにこのNFTの発行数はギネス記録に認定されています）
南海電鉄などの民間企業も連携し、限定NFTや万博チケットが当たる企画を展開しました。
ここで重要なのは、NFTが「保有すること」自体ではなく、体験や特典につながる手段として機能している点です。
来場者はブロックチェーンや暗号資産を意識することなく、アプリを通じて自然にNFTを受け取り、それが体験価値に変換されます。
今後のNFTは、ユーザーが技術を意識せずに使える、裏側のインフラとしての役割を強めていくでしょう。企業や自治体が提供する体験やサービスの中で、証明や特典管理の手段としてNFTが組み込まれ、"流行"より"定着"のフェーズへと移行していく段階に入っています。
まとめ
NFTの現在地は、投機熱が後退した一方で、社会への実装は着実に続いている段階です。市場規模や取引高といった数字だけを見れば確かに縮小していますが、「どこで使われているか」を見れば、必要以上に悲観する必要はありません。
特に、本記事で紹介した領域では、NFTが体験や権利を管理する手段として機能し始めています。大阪万博のような大規模イベントでも、技術を意識させない形でNFTが活用されるなど、裏側のインフラとしての役割が広がりつつあります。
これからNFTに関わるなら、価格の上下を追うより、自分の目的をはっきりさせることが大切です。投資目的なのか、実用目的なのか、それとも技術そのものへの関心なのか。目的が定まれば、NFTとの向き合い方も自然と見えてくるはずです。
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参照元：NFT Media
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