暗号資産取引所「GMOコイン」をグループ会社に持つ「GMOインターネットグループ」が、Non-Fungible Token（NFT）を活用した事業に参入することが「日本経済新聞」の報道で明らかになりました。同社は希少性が証明されたアートや音楽作品などの流通プラットフォームを今後数ヶ月以内に構築することを目指していると報じられています。

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GMOインターネットグループ「NFT市場」参入へ

GMOインターネットグループは、ブロックチェーン技術を用いて発行される代替不可能なトークンである「Non-Fungible Token（NFT）」を活用した事業に参入することを計画していると伝えられています。

このニュースは2021年4月8日に「日本経済新聞」によって報じられましたが、その後はGMOインターネットの代表取締役会長兼社長・グループ代表である熊谷正寿氏もTwitter上で以下のように報告しています。

日本経済新聞の報道によると、GMOインターネットは「アート・音楽・アニメ・会員券・チケット」などといった様々な分野のNFTコンテンツの取引利用を想定しているとのことで、今後数ヶ月以内にそのようなNFTコンテンツの流通プラットフォームを立ち上げることを目指していると伝えられています。

GMOインターネットはグループ会社である「GMOコイン」を通じて暗号資産取引サービスなども提供しているため、同社がNFTプラットフォームを立ち上げることによって日本国内でNFTの一般普及が加速することになると期待されています。

「大手企業のNFT市場参入」続く

Non-Fungible Token（NFT）は仮想通貨・ブロックチェーン関連の話題の中でも特に注目されるジャンルの1つとなっており、最近では日本国内でも複数の大手企業がNFT市場に参入することを発表しています。

先月24日には暗号資産取引所「Coincheck（コインチェック）」がNFTマーケットプレイスを公開していましたが、今月2日には「Mercari（メルカリ）」が子会社「Mercoin（メルコイン）」を設立して仮想通貨・NFT市場に参入することを発表しており、先日は「LINE Blockchain」もNFTプラットフォームを構築していることを発表しています。

また海外の大手企業も続々とNFT市場に参入し始めており、最近では「マクドナルド・PLAYBOY・GUCCI・Funko・DC Comics」などといった複数の有名企業に関連したニュースも報告されています。

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参照元：ニュース – 仮想通貨ニュースメディア ビットタイムズ