仮想通貨取引所「OKCoinJapan」とは?基本情報・特徴・メリットなどを解説
仮想通貨取引所「OKCoinJapan(オーケーコイン・ジャパン)」の基本情報やサービスの概要、取り扱う仮想通貨・特徴・メリット・デメリットなどを初心者向けにわかりやすく解説します。
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OKCoinJapan(オーケーコイン・ジャパン)とは
OKCoinJapan(オーケーコイン・ジャパン)とは、グローバルに暗号資産取引所を展開している「OK Group」の日本法人「オーケーコイン・ジャパン株式会社」が日本向けに立ち上げた仮想通貨取引所です。
「OK Group」が運営しているグローバル仮想通貨取引所「OKEx(オーケーイーエックス)」は、2018年5月に世界最大の取引所売上高を記録しており、現在も世界的に有名な大手仮想通貨取引所として知られています。
2020年3月30日に日本で”仮想通貨交換業者”としての登録を完了した「オーケーコイン・ジャパン株式会社」は、同日から事前登録受付を開始しており、「OK Group」が保有する技術と製品を活用して仮想通貨取引の初心者から経験豊富なプロトレーダーまでの幅広いニーズに対応した仮想通貨取引サービスの提供に向けて準備を進めています。
なお、実際の取引サービスは2020年7月頃に開始される予定となっています。
取り扱う仮想通貨
OKCoinJapan(オーケーコイン・ジャパン)が取扱う仮想通貨は以下の5銘柄となっています。これらの仮想通貨はすべて「日本円(JPY)」との取引が可能です。
※2020年4月26日時点
・ビットコイン(Bitcoin/BTC)
・イーサリアム(Ethereum/ETH)
・ライトコイン(Litecoin/LTC)
・ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)
・イーサリアムクラシック(EthereumClassic/ETC)
サービスの種類・概要
仮想通貨の現物取引(取引所形式)
仮想通貨の現物取引では、取引所形式で同社が取扱う仮想通貨5銘柄と日本円の取引を行うことができます。注文の種類は「成行注文・指値注文」の2種類となっており、システムメンテナンス時以外は24時間365日取引することが可能です。
現物取引における各種通貨ペアの「取引単位」と「最小発注数量」は以下の通りです。「最大発注数量」と「取引上限」に制限はありませんが、一度の注文が対象銘柄の価格変動率30%を超える場合は注文が制限されます。
BTC/JPY | BCH/JPY | ETH/JPY | ETC/JPY | LTC/JPY | |
取引単位 | 0.001 | 0.001 | 0.01 | 0.1 | 0.01 |
最小発注数量(/回) | 0.001 | 0.001 | 0.01 | 0.1 | 0.01 |
なお、OKCoinJapanは取引価格の急変を防止するための措置として「サーキットブレーカー制度」を導入しているため、約定価格が制限値幅(基準価格の上下20%)になった場合には、5分間ほど取引が中断される可能性があります。中断時間が経過した後は「Call auction方式(板寄せ方式)」によって取引が再開されます。(基準価格は複数社の価格を基に10分前の市場価格から算出)
各種手数料
手数料に関しては2020年4月26日時点では公表されていません。発表があり次第追記します。
OKCoinJapanのメリット
実績のある「セキュリティ・信頼性・安定性」
OKCoinJapanは、グローバル市場で大きな実績を持つ「OK Group」の技術と製品を活用してサービスを提供しているため、セキュリティ・信頼性・安定性の面で大きな強みを有しています。
数百種類の仮想通貨を取り扱いつつ、先物取引ペアも提供し、世界100カ国以上で数百万人ものユーザーに仮想通貨取引サービスを提供し続けている「OKEx」で培われた技術力は、「OKCoinJapan」のサービスをより充実したものにすると期待されます。
「高い流動性」と「高速取引」
OKCoinJapanは「高い流動性」と「高速取引」も同社の強みとして強調しています。「OKCoinJapan」はまだサービスが開始されていないものの、「OKEx」は日々の仮想通貨取引量ランキングで常に20位前後をキープしているため、「OKCoinJapan」でも高い流動性を保つことができると期待されます。
OKCoinJapanのデメリット
提供するサービスが少ない
OKCoinJapanはまだ立ち上げられたばかりであるため「提供されているサービスが少ない」という面で他社に劣っています。
日本国内で運営されているその他の仮想通貨取引所では「レバレッジ取引・仮想通貨積立・仮想通貨決済・貸仮想通貨・大口取引」などといった様々なサービスが提供されているため、”その他のサービスも利用したい”と考えている方には不向きであると考えられます。
しかし実際にサービスが開始されれば、仮想通貨取引所以外のサービスが追加される可能性もあるため、今後の発表にも注目です。